シナジーとは
シナジーは、「synergy」（英語）のことで、人、物、事柄などが複数存在し、それらがお互いに作用し合うことで、機能や効果を高めることを指します。相乗効果、共同作用といった意味で使われることがあり、一般的には共同、協力して行うことで1+1が2以上の効果を生むような場合に使われます。
双方にとって有益な「Win-Win」の関係と呼ばれるものこそがシナジー効果で、別々の部署で行っていた事業を共同で進めたことで、単独で行っていたときには得られなかった高い効果が得られた、という場合に使えます。
企業内だけではなく、企業の共同運営、共同投資、業務提携、M&Aなども、単独で行うより価値が大きくなれば、シナジー効果が得られた、ということができるでしょう。
もともとは生理学や薬学分野の専門用語として使われていた「シナジー」という言葉ですが、最近では「相乗効果」といった意味合いでビジネスシーンにおいて使われることが増えています。
さまざまなシナジー効果
ビジネスシーンにおけるシナジー効果にはさまざまなものがあります。M&A（合併・買収）や業務提携を行うことで、スムーズに事業を展開することもできるでしょう。 ビジネスシーンにおける、主なシナジー効果をご紹介します。
販売シナジー
販売シナジーとは、流通経路、販売組織、生産設備や研究開発などを共有することで効率化し、それによって得られる相乗効果を指します。たとえば、M&Aをすることで、ブランド力を得ることができます。ブランドを育てる時間を短縮し、素早く販売効果を発揮させることが可能になるでしょう。
譲渡企業と譲り受け企業の顧客情報が共有されることで、自社の商品やサービスの販売経路を拡大させることもできるため、売り上げ拡大も見込めます。さらに、顧客が購入を検討しているものより高い単価で販売するアップセリングや、すでに利用している製品・サービスに付加的なものを併せて販売するクロスセリングの効果も期待できるでしょう。
生産シナジー
生産を行うための情報や設備などを共同利用することで生まれる効果を、生産シナジーといいます。複数の企業がまとまることにより、仕入れ量を増やすことが可能になり、価格交渉でメリットも生まれるでしょう。
また、物流業務を統合し、在庫管理が効率化されれば、工場の稼働率が上がりコスト削減につながります。このように生産性をアップさせるだけではなく、コスト削減の面でもメリットがあるため、生産シナジーは重要視されています。
投資シナジー
研究開発など、新製品を生み出すためにはコストだけでなく、時間もかかりますが、情報を共同で利用することで大きな効果を生むことができます。このような効果を投資シナジーと呼び、単独で行う場合と比べ、コスト・時間の削減が可能になります。また、それだけではなく、それぞれが持つ技術力、ノウハウが結集することで、優れたものを生み出すこともできるでしょう。
長い目で見て発生するキャピタルゲインを狙って、大企業がベンチャー企業を買収するなど、将来的に発生するであろう投資シナジーを期待してM&Aを行うケースもあります。
経営シナジー
経営シナジーは、マネジメントシナジーとも呼ばれ、管理者・経営者のノウハウなどの情報を共有することで得られる相乗効果を指します。M&Aを行うと譲渡企業、譲り受け企業の経営者はもちろん、管理者、役員なども集まります。それぞれの持つ経営戦略の強い面を融合させることで、これまでよりも良い経営戦略の策定ができることもあるでしょう。
また、それまでと異なった業界、市場に参入する場合、経営シナジーは大変重要になります。その業界のノウハウを得られるため、一から新規参入する場合に比べ、コスト・時間の両方を削減することが可能で、かつ新規参入のリスクも抑えられるでしょう。
シナジー効果の逆、アナジー効果とは
「アナジー効果」はシナジー効果の対義語で、「負のシナジー効果」、「マイナスの相乗効果」と捉えるとよいでしょう。他にも「マイナスシナジー」「ネガティブシナジー」「ディスシナジー」「負のシナジー」などと表現することがあります。
統合することでプラスとなるはずの効果が、マイナスとなってしまうことをアナジー効果と呼びます。2つを統合することで相乗効果を狙った結果、うまく働けばシナジー効果、うまく働かなければアナジー効果と表現されます。
別々に行っていたときにそれぞれが10の効果を出していた場合、共同して行った結果が20以上となれば相乗効果が発揮され、シナジー効果を生むことができているといえます。しかし、20以下となる場合には、アナジー効果となるのです。昨今では、シナジー効果だけではなく、アナジー効果も注目されています。異業種の企業を統合することで、マイナスの効果となることがあると考えられているのです。
M&Aや多角化戦略を行う経営戦略は、シナジー効果を得やすいのですが、その半面、組織が大きくなることで企業ガバナンスが弱体化し、意思決定に遅れを生じさせるという問題も発生しています。さらに、異なる評価制度、人事制度などが存在することでアナジー効果が発生してしまうこともあるでしょう。
シナジー効果をうまく活用している事例
シナジー効果について分かったところで、実際にシナジー効果を活用している事例を見ていきましょう。
業務提携によるシナジー効果
トヨタ自動車とスズキは、2019年に資本提携を発表しました。長期的な提携関係を構築するために、相互に株式を取得し、自動運転分野など、これからの自動車産業に必要となるフィールドにおいて協力しているのです。
トヨタ自動車の電動化技術とスズキの小型車技術を組み合わせること、スズキが持つインドでの市場シェアの共有、さらに部品仕入れを共有化してコストを下げるなど、シナジー効果を生み出しています。
多角化戦略によるシナジー効果
コンビニエンスストア大手のファミリーマートは、多角化戦略によるシナジー効果を狙い、2018年、24時間フィットネス「Fit&Go」のファミリーマート店舗への併設を始めました。さらに、コインランドリー「Famima Laundry（ファミマランドリー）」も店舗に併設する形でオープンさせています。 ※2021年3月1日より店名を「FIT-EASY」に変更
フィットネスジムやコインランドリーを併設することで、どこで買い物しようかと考える購買層を呼び込み、さらに店舗での購買を促す効果が期待でき、新たな収益につなげられます。また、フィットネスの健康的なイメージは、ブランドイメージの向上にも影響します。
コンビニエンスストアは雨天時に来客数が減る傾向にありますが、逆に雨天時に利用客が増えるコインランドリーを併設することで、雨天時でも来客を確保し、売り上げにつなげるシナジー効果を期待した多角化戦略です。
グループ経営によるシナジー効果
LIXILは、2012年7月に小会社105社の会計システムを統合しました。住宅設備機器や建築材料を取り扱っていた5社が統合していた経緯もあり、それまで別々の会計システムを用いていましたが、システムを統合することで会計部門の共通化を推進したのです。
これにより、各子会社の業績をリアルタイムで把握できるようになり、素早い経営判断が可能になりました。
M&Aによるシナジー効果
ソフトバンクは、日本のみならず世界各地で買収を行い、規模拡大と事業の幅を広げています。1981年に設立されたときにはパソコンのパッケージソフトを扱う会社として資本金は1,000万円でスタートしたソフトバンクが、出版事業、データ処理事業と多角化を推進したのは、パッケージソフト流通業とのシナジー効果を期待してのことでした。
そこから、日本テレコムの子会社化や、ボーダフォンの日本法人の買収を行い携帯電話事業者となり、インターネット、通信設備、データストレージが共有され、まさに莫大なシナジー効果を生み出しています。
まとめ
シナジーとは何かといった基本的な情報から、ビジネスシーンにおけるシナジー効果や、実際の例をご紹介しました。
2つ以上の会社、事業などが合わさることで、1+1＝2以上の効果を残せるときに「シナジー効果がある」といえます。 また、ブランドや、新規分野への参入の際など、ゼロからではなく、ノウハウを得た状態から始められることも、シナジー効果の大きなメリットとなるでしょう。
その半面、思ったほどの効果が発揮されなかった場合は「アナジー効果」となり、マイナスとなることもあります。負のシナジー効果とならないよう、業務提携やM&Aを慎重に検討し推進していく必要があるでしょう。