株式会社Jリーグホールディングス

海外事例では、アメリカのメジャースポーツで顕著ですが、「ドリームジョブ」ともいわれ、多くの優秀なITエンジニアがスポーツビジネスに参画するのが一大トレンドとなっています。2025年には現状の約3倍の15兆円以上に成長することを期待されている日本のスポーツビジネスにもその波は影響しており、Jリーグが担う役割は大きいものとなっています。

Jリーグのビジネスは、国内だけという閉じた環境にはありません。世界規模の認知度と人気を誇るサッカーだからこそ、われわれがチャレンジした事例がグローバルに波及する可能性もあるのです。世界の最新事例もキャッチアップしながら、自分たちでビジネスを作り上げていく魅力が、この仕事にはあります。

Jリーグでは2016年度の事業計画から、重点戦略の一つとして「デジタル技術の活用推進」を掲げています。J1、J2、J3クラブの試合が日々あるということは、短期間に数千人を超えるモビリティーが発生し、一定の大きなトラフィックが生まれているともいえます。スタジアムの中で起きている全てが、いわばビッグデータ生成の好機。活用しない手はありません。

試合結果の速報をはじめ、お客様のニーズもリアルタイム性にあるためデジタルとの親和性も非常に高い。2016年にはパフォーム・インベストメント・ジャパン社との放映権契約を結びましたが、年間1,000試合を超える映像の制作著作権をJリーグが持つことを了承してもらえたことで、従来よりも映像を活用したプロモーションを積極的に行えるようになりました。たとえば、リーグの公式SNSは前年からそれぞれ大きく利用者数が増えており、今後の活用の余地も多く残されています。

また、「スマートスタジアム事業」として、選手の動きを追尾するシステム、ビデオ判定、来場者へのWi-Fi提供、デジタルサイネージなど、スタジアム・ホームタウンのICT化も推し進めています。他にも、Jリーグに所属する全54クラブが一括して使えるデジタルプラットフォームを整備し、スマートフォンアプリを活用した情報発信、物販、チケット販売などが行えるようになりました。

通信システムが5Gに移行すれば、さらに「できること」は増えていきます。あらゆる場所で、Jリーグの可能性がデジタル領域によって花開く機会を待っています。その根本にあるのは、サッカーにまつわる「見たい、知りたい」というストレートな思いです。それらを正直にかなえていく、好奇心あふれる方からの応募をお待ちしています。

チェアマン／村井 満

Jリーグのサポーターとの接点となる各種サービスを提供し、クラブ向けにはそれらから蓄積した情報を共通データベースとして展開しています。デジタル戦略を推し進めるのは、Jリーグスタッフに加え、協業パートナーからの出向者など、総勢20名を超えるプロジェクトチームです。日本を代表するIT・Webサービス系の企業の出身者など、経験豊かなスペシャリストが集っています。

基本的にシステム開発自体は外部ベンダーへ委託し、サービス全体の設計、要件定義、品質管理、運用を主に担当していただきます。Jリーグのコンシューマー向けサービスの開発をシステム面でリードし、Jリーグの発展を支える人材を募集しています。

今回募集するポジションでは、スポーツビジネスの経験は不問です。エンジニアとしてのスキルを持ち、5年以上の開発実務の経験を持つ方を希望しています。
Jリーグの掲げるビジョンに共感し、自らの技術力をベースにシステムサイドだけでなく、ビジネスサイドの企画・運用につなげられる提案力や、オープンマインドでクラブやパートナーとのコラボレーションなどを仕掛ける積極性も必要です。また、スタジアムを進化させるICT、顧客管理システム、ビッグデータ分析、スマートフォンアプリに至るまで、広範なデジタル戦略を担っていくため、新しい技術やサービスについて、主体的に興味をもって学び続け、業務やサービスにフィードバックできる方を求めています。

世界各国で盛り上がるスポーツビジネスだからこそ、サッカー×ITで日本のスポーツ産業を大きくする経験は、グローバル市場でも通用する得難い経歴となるでしょう。メンバー間ではチャットやタスク管理など業務効率化につながるツールを積極的に活用し、一般的なIT企業と同等の環境が整っているのに加え、各クラブとの連携は経験に基づいた現場力のある社員が担いますので、これまで培ったエンジニアスキルを生かした業務に集中できます。
先進的な事例をパートナーや外部の開発ベンダーと構築していく過程では、貴重なプロジェクトマネジメントの経験も積むことができます。活躍のフィールドが広く、事業への貢献度も大きい仕事です。

株式会社Jリーグデジタル プラットフォーム戦略部 部長／笹田 賢吾

われわれの仕事は社会貢献にもつながる公益性を持ち合わせています。その一つとして、オープンイノベーションの考えのもと、スタジアムでの興行や試合を通じて蓄積したデータを、研究機関や教育機関に再活用してもらう発想もあります。たとえば、けがをした選手が回復する過程で得られた治療データは、そのまま医療やリハビリテーション領域でも活用できるかもしれません。現在は教育機関などと連携し、サッカーから得られるデータを別の観点から見つめ、社会へ還元していく取り組みを始めています。

「ジャイアントキリング」という言葉にも表れるように、サッカーは再現性が低く、見通しが立ちにくいことが本質にあります。だからこそ、裏側のビジネスは基盤を安定させなければいけません。経営を安定化させ、生産性を上げ、再現性を高めるためにも、デジタル技術が必要なのです。ドイツやイングランドはリーグマネジメントを変えていった結果として現在の繁栄があります。アジアにおけるポジショニングを見定め、日本が今ここでしっかり手を打っていけば、Jリーグにはまだまだ大きな伸びしろがあるといえます。

誤解を恐れずに言えば、われわれはサッカーを「豊かな社会実現の手段」とも捉えています。地域密着のクラブが各地でサッカーをすることで、それぞれの地域が活力を得て、豊かな社会を実現できると考えているのです。地元にあるサッカークラブが街のアイデンティティーとして機能することは、出身者が地域へ目を向ける動機にもなります。サッカー選手が子どもたちにとって憧れの職業になっていることは、教育にも良い影響を与えるでしょう。

また、下部のJ3リーグであっても数千人単位の人々が、試合を通じて隔週で交流します。それだけの交流人口を生むコンテンツは、エンターテインメントとしてもそうそうありません。たとえば、観光資源を付随させることで訪日客が日本をより楽しめるような提案ができれば、経済の活性化をより促せます。

地方創生、健康増進、国際交流といった日本が抱えている課題の大半は、スポーツが解決できる可能性を持っています。われわれのメジャーメントは動員数や収益の増加だけではありません。Jリーグを発展させることで人々が交流し、地域に対するアイデンティティーが深まったことで得られる「本当の豊かさ」を日本の隅々まで行き渡らせ、ホームタウンの幸福度指数を高める。それこそが、真のゴールなのです。