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株式会社ベイカレント・コンサルティング

【#02】クライアントの心をわしづかみにするベイカレントの熱量

業界を問わず、あらゆるクライアントの課題解決に取り組み、ビジネスの発展に貢献しているベイカレント・コンサルティング。日本発の総合コンサルティングファームとして独自の成長を遂げてきた同社には、現在多数のクライアントからの引き合いがあります。なぜ同社が多くのクライアントから選ばれているのか、その理由について執行役員とディレクターの3名にお話を伺いました。

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募集期間:2020年1月16日(木)〜 2020年2月12日(水)

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「戦略屋」ではない。核心を突く提案と実行力が強み

執行役員/田中 雅崇(左)
ディレクター/橋本 航(中央)
執行役員/堀江 庄平(右)

──ベイカレント・コンサルティングには幅広い業界の企業からさまざまな案件の依頼が寄せられています。どのような点が評価されているのか、実際にクライアントからいただいた声などを教えてください。

堀江:当社を初めてご利用いただくクライアントからは「コストメリットが大きい」と言われることが多いです。当社は内資のため、外資系企業のように売り上げを海外のグループ会社にシェアする必要がなく、その分をクライアントに還元することで、他のコンサルティングファームよりもリーズナブルにサービスを提供できます。

もちろんコンサルティングの質にもこだわっているので、「このフィーでここまでやってもらえるとは」と驚いていただけることも少なくありません。そのため、新規開拓のときには「まずお試しで当社を使ってみてください」とアプローチし、そこで信頼関係を築いて継続につながっているケースが多いですね。

橋本:新規のクライアントの場合、最初はコンペで提案することも多いのですが、「提案内容が核心を突いていて圧倒的に良かった」と当社を選んでいただけることがほとんどです。これは、クライアントのご要望だけにフォーカスした解決策を過去の事例などから示すのではなく、私たちが抜本的な改革などをゼロから作成・提案していることが評価されているのだと思います。

堀江:私が担当した案件でも、クライアントから事業戦略の立て直しのご相談をいただいた際に、定義されていた課題にただ応えるのではなく、「もともとのガバナンス体制やプロジェクト体制から変えていきませんか」と提案したことがあります。結果的にその提案がクライアントの胸に響き、中長期的なご支援につながりました。

田中:「ベイカレントのコンサルタントは当事者意識がとても高い」とおっしゃっていただけることも多いです。当社には「コンサルタントが評論家になってしまってはいけない」という信念があり、クライアント先に常駐する際も、コンサルタント一人一人が熱意を持ってクライアントとともに本質的な課題解決に取り組んでいるので、それを感じていただけているのだと思います。

執行役員/田中 雅崇

──「実行できない戦略は描かない」というモットーがあると伺いましたが、戦略の実行において評価されることも多いのでしょうか。

田中:まさに「実行力」が当社の真骨頂であり、他のコンサルティングファームを利用された経験があるクライアントから特に評価される点です。

当社ならではの実行力が培われてきたのには、もともと当社が現場主義を掲げ、実行を重視して成長し、事業領域を広げてきたという背景があります。現場重視型の豊富なコンサルティング経験を通して、戦略を立てたあとの実行の部分にこそ難しさがあることを知っているのです。そのため、戦略を描いて終わりではなく、具体的なアクションプランに落とし込み、戦略を実行し終えるまで責任を持ってやり切るスタイルを大切にしています。

たとえば、15%の離職率を引き下げるプロジェクトを担当した際には、人事戦略の設計から現場目線でのさまざまな施策の実行まで、約3年にわたって行いました。その結果、離職率を8%に下げることに成功し、クライアントにも喜んでいただけました。

堀江:私の著書「戦略完遂力 人と組織を動かす6つの策」にもありますが、戦略が失敗する原因の9割は実行フェーズにあるというデータがあります。実際に、過去にコンサルティングファームを利用し、戦略をうまく実行できなかったというクライアントの多くは「戦略と実行は表裏一体である」と認識され、実行の重要性を強く感じられています。実行力に強みを持つ当社には、追い風が吹いているように感じます。

橋本:実行力に関連するところで、一気通貫でプロジェクトを推進できる「対応力」と、幅広いニーズに応えられる「柔軟性」も当社の強みだと思います。

「対応力」とは、事業戦略の設計から組織、IT、オペレーションなどのさまざまな部門を巻き込んだ実行まで、一気通貫で進められる力です。当社は、ファンクションごとにコンサルタントが分かれていて連携が難しいコンサルティングファームとは異なります。戦略とシステム、システムとオペレーションなどを横断して理解しているコンサルタントがいることに加え、対応範囲の縛りもないため、常に戦略の実現性を考えながら一貫してプロジェクトを推進できます。連携するタイミングでスケジュールや費用の大きな見直しが発生することもありません。

「柔軟性」は、プロジェクトチームの人数に決まりがない点に表れています。「5名以上でのアサインが基本的なルール」などを提示することはなく、クライアントにとって最適なプランを考え、1~2名で担当することもあります。

コンサルタント自身が案件を選び、育まれてきた当事者意識

執行役員/堀江 庄平

──クライアントから選ばれる・評価される御社独自の強みが養われ、浸透してきた背景には何があるのでしょうか。

堀江:コンサルタントの当事者意識や本質的な提案、実行への熱意には、「案件のアサインにおける高い自由度」が影響していると思います。私がかつて在籍していた他のコンサルティングファームに比べ、当社ではコンサルタントに、案件を選べるほど大きな裁量が与えられていて、入社当時はとても驚きました。

案件の決め方は、上司がコンサルタントに案件を提示し、本人が受け入れるというもの。その人の得意分野や興味があることを踏まえ、成長が見込める案件を選んで提示されますが、強制力はありません。

しかし、自分が希望して選んだ案件となると、当事者意識は強くなります。自分がやると決めた案件だからこそ成長できたり、タフな局面を迎えても頑張れたりする。だから案件は上司が提示するものの、最終的には本人に決めてもらうようになり、その文化が脈々と受け継がれていますね。

田中:もちろん案件のすべてが選び放題というわけではなく、本人の成長を考慮してキャリアカウンセリングなどを行い、キャリアプランに合った案件を提示することもあります。ですが、入社年次や経験値を問わず「IT戦略の領域を強化したい」「新規事業よりもオペレーションを中心に担当したい」といった個々の意思をはっきり言えるのは、モチベーションやその後のキャリアを考えても大きなメリットだと思います。

コンサルタントが幅広い対応力を身につけるという点では、当社がインダストリーカットのないワンプール制を採用しており、コンサルタントが選べる案件が多いことも魅力の一つだと言えるでしょう。

橋本:業界では比較的後発のコンサルティングファームということで、各コンサルタントが「他社に追いつき、追い越す」というマインドを根底に持っていることも大きいと思います。現場レベルで「自分に何ができるだろう」「当社にしかできないことは何か」と知恵を絞ってきた結果、当事者意識や実行力といった強みが自然と形成されてきたのかもしれません。

ディレクター/橋本 航

──コンサルタント個人の意思を尊重する文化が根強い半面、それが組織の得意分野や特性に偏りを生んでしまうことはないのでしょうか。

田中:多様性を重視し、さまざまな強みを持つ人材を採用しているので、たとえそれぞれが進みたい方向に突き進んだとしても、組織全体が特定の領域に偏ってしまうことはありません。

堀江:むしろ多様な人材が各自の強みを伸ばすことが、全体の提案力の底上げにつながっています。たとえば、私は前職までに製造・エネルギーの領域で経験を積んできましたが、当社で多様な人材・案件に触れ、さまざまな業界のビジネスモデルやノウハウを学びました。それを自分が経験してきた領域に活用することで、もともとの得意分野でもより広い視野を持って本質的な提案ができるようになりました。このようなことが全社的に起こっているため、幅広い領域でレベルアップが実現できていると感じます。

──多様な人材が定着するポイントとして、会社の風土やキャリア形成に関する魅力などはありますか。

堀江:インダストリーカットがなく、人や情報の風通しが良い点ですね。内資の企業なので、自分たちで決められる裁量が大きく、意思決定のスピードが早いことも魅力です。

橋本:年次や年齢にかかわらず、キャリアアップが可能な環境は魅力だと思います。私は新卒入社でしたが、26歳でマネージャーを任せてもらえました。一つのポジションを数年間経験しないと次の職位に上がれないという会社ではなく、成果は正当に評価されます。

田中:意欲的な挑戦に対しては、たとえ失敗しても寛容な会社だと思います。コンサルティング業界は「Up or Out」のイメージがあるかもしれませんが、当社は「Up or Stay」。一度挑戦に失敗しても、次のプロジェクトに生かして成功させられる可能性は十分あると考え、コンサルタントの成長を長い目で見ようという風土があります。

多くの日本企業が抱える課題に、個性派集団で挑む

──現在、クライアントからのニーズの増加に対してコンサルタントが足りなくなってきているそうですが、具体的にはどのような相談が増えているのでしょうか。

田中:特に多いのは、DX(デジタルトランスフォーメーション)に関する案件です。それらの案件では、事業戦略や経営といったビジネス側とシステムなどに関わるIT側、双方への理解が求められています。

堀江:その点で、もともとテクノロジーに強みを持ち、ビジネスの戦略実行にも精通している当社に案件が寄せられているのだと思います。今後はDXに関わるITの領域をさらに強化し、DXに強い戦略コンサルタントがそろうコンサルティングファームとして、業界で抜きんでた存在になりたいですね。

橋本:DX以外にも、新しい会社の柱をつくるための新規事業開発、そうした投資資金を捻出するためのオペレーション改善、グローバル展開を進めるための海外拠点立ち上げなど、日本企業が共通して抱える課題といえるような案件の引き合いも数多くいただいています。

そのため、当社のコンサルタントは日本企業のあらゆる課題解決に対応できる力を身につけられると思います。また、ITサービスを展開しているクライアントの100億円規模の新規事業立ち上げなど、スケールの大きな案件に携われる機会もあるため、やりがいも十分です。

──クライアントから相談される案件が多岐にわたるなかで、コンサルタントを採用する際にはどのような点を重視していますか。

橋本:コミュニケーション力や責任感など基本的なところはもちろん見ていますが、実はあまり細かい採用要件を設けないようにしています。とがった個性をお持ちの方にも来ていただきたいという思いがあるからです。

田中:ワンプール制で、その方に合った活躍の場や居場所を必ずどこかに見つけられるため、中長期的な視点でその方の可能性を重視していますね。あとは「その方がやりたいことを当社でかなえられるか」を踏まえ、当社で歩むプロセスを考えるようにしています。

──最後に、この記事を読まれている方に向けてメッセージをお願いします。

堀江:責任感を持ってクライアントに高い付加価値を提供することはもちろん大切ですが、同時にご自身の成長にもつながるような活躍をしていただきたいです。当社には本当にさまざまな人と出会える機会があり、ロールモデルになるようなコンサルタントも多いため、好奇心やチャレンジ精神をお持ちの方にはぴったりの環境だと思います。

田中:「自分はこう生きたい」「成し遂げたいことがある」といった志を持って、そのために会社をうまく利用するぐらいの方が、当社には合っていると感じます。当社は個人の意欲や希望に対して機会を提供できますし、まだ成長途上なので、ぜひ会社と一緒に成長していただきたいですね。

橋本:この仕事でたくさんの経営者と話をさせていただきましたが、「大きく成長する人とそうでない人は、本人のやる気がどれほどあるかによって分かれる」というご意見をよく耳にします。やる気の方向性は、自身の成長でも社会貢献でも何でもいいと思うのですが、当社には、そのやる気を発揮してさまざまなことに挑戦できる環境があります。コンサルティングという明確な正解がない世界で、やる気と、柔軟な提案ができるような遊び心を持って仕事に前向きに取り組める方と一緒に働きたいと思います。

【連載】ベイカレントが転職希望者やクライアントから選ばれる理由(全3回)の関連記事

日本発の総合コンサルティングファームとして、社員数・売り上げともに右肩上がりの成長を続けているベイカレント・コンサルティング。いくつものコンサルティングファームがあるなかで、転職先として、またビジネスパートナーとして同社が選ばれるのはなぜか。中途入社したコンサルタントへの全3回のインタビューで、その理由を明らかにしていきます。

【#01】コンサルティングファーム、SIer、シンクタンク出身者が語るベイカレントの個性

※【#01】ページの求人の募集は終了しました。
多様なバックグラウンドを持つベイカレントのコンサルタントのなかで、比較的大きな割合を占めるのが、コンサルティングファームやSIer、シンクタンクの出身者。前職でそれらに勤めていたときに抱いていた同社のイメージや入社して感じた独自性など、現役のシニアマネージャー3名が語ります。

【#03】ビズリーチを利用して入社したコンサルタントが語る「転職のリアル」

※【#03】ページの求人の募集は終了しました。
ビズリーチを利用してベイカレントに入社したコンサルタントが、実際の転職活動や面接について語ります。また、まだ世の中に発信しきれていない組織の魅力や選考上のポイントなども、あわせて掘り下げます。

募集職種

  • デジタルストラテジーコンサルタント(コンサルタント/シニアコンサルタント)
    • システムコンサルタント SE(Web・オープン系)
    • 東京都

    <仕事内容> 研修やOJT、実際のプロジェクトの経験を通じて、問題分析から課題抽出、 解決策の立案から実行まで一連の高度なコンサルティングならびにチームリード 主なコンサルティング内容は、 ■経営戦略立案支援  ■マーケティング戦略立案支援 ■新規事業立上げ支援 ■IT戦略立案支援 ■DXによる将来像構想  ■DX戦略/ロードマップ策定 ■Fintech/Insurtech <案件(一例)> ・大手IT企業のアプリ開発における新規事業立案支援 ・総合商社の海外事業展開における新規事業立案支援 ・食品メーカーの海外企業M&Aの戦略策定 ・大手金融グループ向け新規BtoB事業の成長戦略支援 ・外資生命保険向けアライアンス戦略策定支援 ・フィンテック事業の立ち上げ・開発 ・デジタルトランスフォーメーション戦略策定 など <弊社の特徴> (1) 『成長を実感できる環境』 会社の成長とともに主体的にご自身の成長を促進できる環境です。 ・大きな裁量(直接、経営陣へ上申も可能) ・会社経営や新規事業に関与(経営陣に意見しやすい環境) ・グローバル案件多数 (2) 『幅広いキャリアパス』 社員が自らのキャリアプランを相談できるキャリアアドバイザー的な役を設けるなど各コンサルタントの将来をサポートしています。 また、特定の業界、ソリューションに偏ることなく、戦略策定フェーズから、デリバリー、実行支援まで幅広くサービスを行っているため、戦略・業務・テクノロジーのいずれの領域においても高い専門性を体得できる環境が整っています。 (3) 『充実した教育制度』 ・社外研修費手当 ・英語研修 社内外の講師により月一回の研修  ・コンサルティングスキルアップ研修 ベーシックコンサル研修/マネジメント研修/ドキュメンテーションプレゼンテーション研修/業界研究/ワーキンググループ/入社前研修 等 職位等の階層別研修とは別に、個々のキャリアプランに対応した個別研修が充実しており、コンサルティングの仕事と研修を通じて早期のキャリアアップが実現可能です。 (4) 『業界トップクラスの高い報酬』 年功序列ではなく、実力に応じた評価制度、報酬体系を整えています。会社の利益は会社の財産である社員に還元すべき、というポリシーのもと、高水準の報酬にて社員ならびに社員の家族の生活水準の向上に努めております。 【仕事のやりがい】 【ハイレベルな仕事環境で、短期成長できる】 弊社では、人材育成の最良の方法は、「より高いレベルの仕事に挑むこと」だと考えています。そして、受身の姿勢ではなく、自ら学びに行く姿勢、人の技術を盗む姿勢が大切です。 優秀な人材の近くで多くを学ぶことで、短期成長することができます。

  • デジタルストラテジーコンサルタント(マネージャー/シニアマネージャー)
    • システムコンサルタント
    • 東京都

    <仕事内容> ・新規ならびに既存クライアントに関する案件受注に向けたの営業支援 ・IT戦略、デジタル戦略案件のプロジェクトマネジメント ・クライアントならびに自社コンサルタントのマネジメント 主なコンサルティング内容は、 ■デジタルマーケティング戦略立案支援 ■AIを活用した新規事業立上げ支援 ■DXによる将来像構想  ■DX戦略/ロードマップ策定 ■Fintech/Insurtech <弊社の特徴> (1) 『成長を実感できる環境』 会社の成長とともに主体的にご自身の成長を促進できる環境です。 ・大きな裁量(直接、経営陣へ上申も可能) ・会社経営や新規事業に関与(経営陣に意見しやすい環境) ・グローバル案件多数 (2) 『幅広いキャリアパス』 社員が自らのキャリアプランを相談できるキャリアアドバイザー的な役を設けるなど各コンサルタントの将来をサポートしています。 また、特定の業界、ソリューションに偏ることなく、戦略策定フェーズから、デリバリー、実行支援まで幅広くサービスを行っているため、戦略・業務・テクノロジーのいずれの領域においても高い専門性を体得できる環境が整っています。 (3) 『充実した教育制度』 ・社外研修費手当 ・英語研修 社内外の講師により月一回の研修  ・コンサルティングスキルアップ研修 ベーシックコンサル研修/マネジメント研修/ドキュメンテーションプレゼンテーション研修/業界研究/ワーキンググループ/入社前研修 等 職位等の階層別研修とは別に、個々のキャリアプランに対応した個別研修が充実しており、コンサルティングの仕事と研修を通じて早期のキャリアアップが実現可能です。 (4) 『業界トップクラスの高い報酬』 年功序列ではなく、実力に応じた評価制度、報酬体系を整えています。会社の利益は会社の財産である社員に還元すべき、というポリシーのもと、高水準の報酬にて社員ならびに社員の家族の生活水準の向上に努めております。