公益財団法人日本オリンピック委員会

会長／山下 泰裕 ──はじめに、JOCの理念について教えてください。 「全ての人々にスポーツへの参加を促し、健全な肉体と精神を持つ人間を育て、オリンピック・ムーブメントを力強く推進する。これを通じて、人類が共に栄え、文化を高め、世界平和の火を永遠に灯し続けることこそ、JOCの理想であり、使命である」という理念をJOCでは掲げています。そして、この理念のもと、オリンピックが掲げるスポーツを通じての相互理解や平和な社会の実現を目指しています。 団体のルーツは、1911年に嘉納治五郎が設立した大日本体育協会（現：日本スポーツ協会）にまでさかのぼります。1989年に法人として独立、各競技団体や国際オリンピック委員会（IOC）など、さまざまな関係機関と協力し、スポーツと社会の発展に貢献することを目的に活動をしています。 ──具体的にどのような活動を実施しているのでしょうか。 オリンピックへの日本代表選手団の派遣、アスリートの国際競技力の強化や練習環境の整備、日本国内でのオリンピック・ムーブメント推進のためのさまざまな施策を通して、オリンピックやスポーツの価値を広く社会づくりに役立てることが主な活動内容になります。なかでも自国開催である東京2020大会については、選手強化や機運醸成など特に入念に準備を進めてきました。

──東京2020大会の1年の延期が決まりましたが、開催に向けたJOCの取り組みについて教えてください。 東京2020大会の1年延期は、アスリートはもちろん多くの関係者に大きな衝撃を与えました。そして、スポーツは平和で安心して暮らせる社会でこそ、その役割を果たせることを痛感しました。一方で、スポーツが再開の道を進み始めたなかで、スポーツが人々にとって希望となること、アスリートが誰かの勇気になること、この純粋で大きな価値に改めて気付かされたことも事実です。こうした状況のなかで、アスリートの発言や行動が多くの方に勇気を届けていることからも、これまで以上に社会に対してスポーツが果たすべき役割は何か、スポーツがもたらす価値は何かを丁寧に伝えることが必要だと私たちJOCは考えています。 そこで、まずは東京2020大会の成功を目指すとともに、東京2020大会以降も継続的に社会全体にスポーツに対する関心を持ってもらうために、JOCとしてどのような取り組みを行うべきかを、検討しています。 ──新たな施策を模索する今、デジタル戦略ディレクターを募集する理由について教えてください。 スポーツは、平和な社会を作るためのきっかけにもなると私は考えています。2018年の平昌冬季オリンピックでのスピードスケート女子500メートルにおける日本の小平奈緒選手と韓国のイ・サンファ選手のお互いの健闘をたたえあう姿が象徴するように、オリンピックが掲げる相互理解や共生社会を作るきっかけにスポーツがなり得ると強く感じています。そのためには、スポーツが持つ可能性を多面的に社会に伝え、多くの方に理解してもらうことが今後より求められるでしょう。 そこで、スポーツの持つ価値、JOCの活動を多くの人に伝え、スポーツやオリンピックのファンを継続的に拡大していくことを目的に、JOCの持つWebサイトやSNSを再構築するとともに、新たなオウンドメディアとしてファンプラットフォームを開発することにしました。 スポーツの持つ魅力をより多くの人に届けるためには、スポーツ界だけにとらわれない広い視点も重要です。そこで、すでにスポーツ界に関わっている方に限らず、デジタルマーケティングなどの知見、スキルを持った方に今回のプロジェクトを強力に推進していただきたいと考え、外部より募集することを決めました。

──今回募集するデジタル戦略ディレクターのポジション概要について教えてください。 新たに構築するファンプラットフォームの企画立案と立ち上げ、運営までを担当するプロジェクトマネージャー役を担うのがデジタル戦略ディレクターとなります。オリンピックの開催時期には、オリンピックそのものやスポーツには自然と多くの注目が集まりますが、それ以外の時期にアスリートやスポーツにフォーカスがあたる機会は限られています。そして、JOCが取り組んでいる施策内容も社会に伝えきれていないのが現状です。こうした課題解決にデジタル戦略ディレクターが活躍してくれることを期待しています。 ──具体的には、どのような業務に取り組むのでしょうか。 ファンプラットフォームは、ファンへのさまざまな形での情報発信を通じて継続的なコミュニケーションを行う役割を担うことを想定しています。最初の設計業務から、コンテンツの計画まで幅広く運営に関わっていただく予定です。 ──業務の醍醐味や面白さとしては、どのようなことが挙げられますか。 オリンピックという社会に多大なインパクトを与える世界最大級のイベントをフックに、スポーツの魅力、価値を一元的に社会に発信する取り組みに参加できることが、大きな醍醐味ではないでしょうか。その際、アスリートの姿やスポーツの魅力をさまざまな切り口で発信することになりますので、スポーツを通じてより良い社会を作っていく一翼を担うという大きな社会的意義も感じられる、面白い業務になると思います。 また、担当していただくファンプラットフォームは、来年開催の東京2020大会を皮切りに、その後に続いていく北京2022冬季大会、パリ2024大会の機運醸成につなげていく新たな取り組みになりますので、後世にまで影響を与えるプロジェクトを推進するというやりがいも感じられるのではないでしょうか。 その他にも、単独の競技にとどまらず、競技の枠を超えて横断的に取り組める幅の広さや各競技団体とのネットワークを構築していくといった体験ができるのも、JOCでの業務の醍醐味だと思います。

──どのような方に、デジタル戦略ディレクターとして参画をしていただきたいと考えていますか。 まずは、限られた人数のなかで、ゼロからプロジェクトを立ち上げ、プロジェクトの完遂までリードしていくプロジェクトマネジメントの経験は必須でしょう。あわせて、デジタルマーケティング全般に関する知識、チームを率いるマネジメント経験も必要となります。 また、今回のプロジェクトでは、オリンピックシーズンに限らず、オリンピックファンやスポーツファンに対して魅力的なコンテンツを、いかに継続的に届けられるかがカギとなります。これまでに培ってこられたオウンドメディアをはじめとするプラットフォームの設計経験、コンテンツの企画経験、会員組織やファンクラブ等の管理・運営に関する経験や知識が活きるのではないかと考えています。 ──重要なプロジェクトを推進するとなると、さまざまな部署との連携も必要になるかと思いますが、JOCの組織体制について教えてください。 JOC事務局は全体で50名程度と、非常にコンパクトな組織となります。そのため、一人一人が受け持つ役割は、他組織と比べても大きい状況です。このように、リソースとしては限られている面もありますが、本プロジェクトの成功に向けてJOC事務局一丸となって最大限サポートをしていきたいと考えています。参画後は、プロジェクトを主導する広報部と連携していただき、マーケティングや選手強化、イベント実施部署など各部署と協力しながら、プロジェクト推進をリードしていただければと思います。 ──この記事を読まれている方々に向けてのメッセージをお願いします。 オリンピックやスポーツの魅力をより多くの人に伝え、これまでに体験したことがないスポーツに挑戦したい、スポーツそのものを応援したいという方を一人でも多く増やすことに、JOCと一緒に取り組んでいただきたいです。社会にスポーツの価値を伝え、スポーツ界と社会の双方の発展に尽くしたいというマインドを持った方と一緒に働きたいですね。スポーツを通じてより良い社会を作るという思いに共感していただける仲間からのご応募をお待ちしています。