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プロダクトマネージャー【DX領域事業の自社サービス】

年収:800万 ~ 1000万

採用企業案件

採用企業

株式会社ビデオリサーチ

  • 東京都

    • 会社規模101-500人
  • 広告・PR
部署・役職名 プロダクトマネージャー【DX領域事業の自社サービス】
職種
業種
勤務地
仕事内容 全国の媒体社(放送局)が販売している広告枠情報に対して、各種データ、及び条件絞込み機能を組み合わせた広告枠の検索・分析サービスのプロダクトマネジメントをご担当頂きます。
このサービスは広告会社様・広告主様合わせて約400社以上と幅広いユーザーに利用されており、ページ数や機能も多く、ひとつひとつの開発がお客様の売上とユーザーに大きく影響します。
お客様と直接折衝するケースもあり、お客様の課題ヒアリングからの要求・課題整理からの提案・要件定義などの上流工程から開発・リリース後は運用までと、サービス全体を見てマネジメントいただくことができます。
「このやり方の方が顧客体験やサービス運営としてのROIが向上する」など、より良い技術・環境の提案もお任せしていきます。

業務詳細:
サービス全体に関わる提案、要件定義、設計、開発、テスト、リリースのマネジメント

まずはサービスの仕様理解をいただき、そして小規模のプロジェクトマネジメント開発から対応いただきます。仕様や品質等においてお客様や事業部門とのやり取りをしたり、提案や要件定義など上流工程を経験いただき、将来的にはサービス全体のプロダクトマネジメントをお任せしていきます。

勤務スタイルはリモートと出社のハイブリッドで、ワークライフバランスが実現しやすい職場です。また、メンバー間は毎日のミーティングで相互フォローしながら、それ以外はチャットツールを中心に気軽にコミュニケーションを取ることができます。

開発環境:
①フロントエンド:HTML,CSS,JavaScript,React.js,
②バックエンド:TypeScript(Nest.js), Python(FastAPI)
③クラウド:AWS、GCP
④データベース:Aurora、CloudSQL
⑤モニタリング:Datadog,Sentry,PagerDuty,Snyk
⑥構成管理:Docker,Terraform,Serverless Framework
⑦CI:GitHub Actions
⑧コード管理:GitHub
⑨その他: Swagger,Slack,backlog
応募資格

【必須(MUST)】

<スキル>
・プロダクトの企画・開発(要求整理・要件定義~設計~開発~テスト)経験
・エンジニアリングへの理解(フロントエンド・バックエンド・言語・フレームワーク問わず)

<人物面>
・クライアントや社内ステークホルダーとの円滑なコミュニケーションと折衝経験
・オーナーシップを持ち、プロジェクトを引っ張っていける自走力

【歓迎(WANT)】

<スキル>
・財務知識を保有する方

<人物面>
・最先端のテクノロジーを活用し、事業観点でビジネスを動かしていくイノベーションに強い熱意のある方
・担当している施策を徹底的に磨き込み、スペシャリストとして成長できる方
・成功事例の共有や横展開、教育に携われる方

アピールポイント 自社サービス・製品あり シェアトップクラス 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 資格支援制度充実 女性管理職実績あり 新規事業
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

屋内禁煙

更新日 2024/10/18
求人番号 1820846

採用企業情報

株式会社ビデオリサーチ
  • 株式会社ビデオリサーチ
  • 東京都

    • 会社規模101-500人
  • 広告・PR
  • 会社概要

    【設立年月日】1962年9月20日
    【代表者】代表取締役 社長執行役員 石川 豊
    【資本金】2億2,050万円
    【従業員数】315名(2024年7月現在)
    【本社所在地】東京都千代田区三番町6-17

    【事業内容】
     ・テレビ事業(地上波、BS、CS、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用)
     ・インタラクティブ事業(インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発)
     ・メディア・コミュニケーション事業(マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用)
     ・ソリューション事業(当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案)

    【当社設立について】
    日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
    1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
    そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。
    これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、(株)電通と(株)東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
    この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。

    【ビデオリサーチグループ】
     ・株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
     ・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ

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