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【日経電子版の法人営業】年率30%の成長を続けるプロダクトのBtoBマーケティング担当者

年収:800万 ~ 1000万

採用企業案件

採用企業

株式会社日本経済新聞社

  • 東京都

    • 資本金2,500百万円
    • 会社規模501-5000人
  • 新聞・出版
部署・役職名 【日経電子版の法人営業】年率30%の成長を続けるプロダクトのBtoBマーケティング担当者
職種
業種
勤務地
仕事内容 日本経済新聞社は創刊148年となる新聞事業を中心に、ビジネス・経済など幅広い分野で情報サービスを提供する企業です。主力サービスである「日経電子版」は、2010年の創刊以来、新聞業界のデジタルシフトをリードし、Webサイトやアプリを通じて経済ニュースを中心にビジネスや生活に役立つ情報を提供し、現在約97万人の方々に有料会員としてご利用いただいています。

【募集背景】
デジタル編成ユニットでは、当社のミッション「質の高い報道とサービスで顧客の判断を助け、世界で最も公正で信頼されるメディアになる」のもと、顧客とともに成長することで、事業を持続的に拡大しています。
BtoBマーケティングチームは、顧客数・収益ともに毎年30%以上の成長を続け、会社から高い期待を受けています。平均年齢32歳の活気あるチームは、それぞれがプロジェクトを担当し、大きな裁量を持ちながらスピード感を持って業務を進めています。
成長と期待に伴い担当領域も拡大し、現場で戦略を推進するためのリソースが不足しており、今回、新たな仲間を募集することになりました。柔軟な環境で、スピード感と目標意識を持って働ける方、キャリアを成長させたい方をお待ちしています。

【仕事内容】
デジタル編成ユニット BtoBビジネスグループに所属し、日経電子版を含むデジタルメディアの売上と会員の拡大にむけてマーケティング活動を実施します。ホットリード創出のための認知・獲得・育成の施策を実行するほか、販売戦略を立案、事業の成長を加速する仕事です。
BtoBビジネスグループはマーケティングチームとセールスチーム、バックオフィスチームの3つに分かれており、BtoBマーケティングチームは、営業、開発、バックオフィスと一体となって顧客と事業成長に向き合うスピード感のあるチームです。

<主な業務>
・BtoBマーケティング全般。下記の項目を含め、マーケティングに関わる全てを実践する。
・ターゲットと訴求価値の設計、コミュニケーションのための各種制作
・デマンド創出のための顧客DBや会員DB、MAを活用したオンラインコミュニケーション
・インサイドセールス、DMなどのオフラインコミュニケーション  など
労働条件 【雇用形態】
正社員 期間の定め 無
試用期間:有 6ヶ月

【労働条件】
就業時間:10:00~18:30(休憩1時間)
休日:年間120日 (完全週休2日制)
年次有給休暇:毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与
残業:有(事業場外みなし労働時間制。みなし労働時間は7時間30分)
賃金:月給制
月給:非公開。職歴・経験等考慮のうえ当社規定により決定
社会保険:健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険
※全社員を対象にした在宅勤務制度(リモートワーク)を導入しております。
応募資格

【必須(MUST)】

・BtoBマーケティング業務を3年程度経験し、即戦力として推進できる方
・弊社のメディアとコンテンツに共感し、顧客への提供価値を理解できる方
・顧客を起点に考え、行動できる方

【歓迎(WANT)】

・サブスクリプションビジネスに携わった経験がある方
・複数の施策をプロジェクトとして管理・推進したことがある方
・ABMの経験がある方
・自ら成果を上げるだけでなく、チームの成果に貢献できる方

アピールポイント 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 従業員数1000人以上 シェアトップクラス 創立30年以上 産休・育休取得実績あり 完全土日休み
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

喫煙室設置

更新日 2024/10/02
求人番号 1919134

採用企業情報

株式会社日本経済新聞社
  • 株式会社日本経済新聞社
  • 東京都

    • 資本金2,500百万円
    • 会社規模501-5000人
  • 新聞・出版
  • 会社概要

    【設立年月日】1876年12月2日
    【代表者】代表取締役社長 長谷部 剛
    【資本金】25億円
    【売上高】1,734億円(2023年12月期)
    【従業員数】3,054人(2023年12月末)
    【本社所在地】東京都千代田区大手町1-3-7
    【その他事業所】大阪本社/名古屋支社/西部支社/札幌支社/神戸支社/京都支社/国内支局全国51カ所/海外取材拠点37カ所
    【事業内容】
    新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開

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