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【課長職】EV/PHEV用モーター/インバーターの先行開発
年収：800万 ～ 1200万
採用企業案件
三菱自動車工業株式会社
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- 資本金284,382百万円
- 会社規模5001人以上
- 自動車・自動車部品
| 部署・役職名 | 【課長職】EV/PHEV用モーター/インバーターの先行開発 |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
＜Vision&Mission＞ 時代に先駆ける技術で、当社らしさの礎となるパワートレインを創造する。 ・世の中の動向やその予兆の把握に努め、柔軟な思考で技術の将来像を描く。 ・活発な技術論議で、アイデア創出と技術力向上を促し、次世代のパワートレインを提案する。 ・成果をタイムリーにわかりやすく発信し、将来技術の理解と活用を促進する。 ・社内外のリソースを最大限に活用し、開発効率を高める。 ＜部概要＞ 車両の開発計画に基づきパワートレインに要求される新技術の創出およびソリューションを提供する責任部門 ＜採用背景＞ 昨今の環境意識の高まりや政府の2025年カーボンニュートラルへの宣言を背景にPHEVのリーディングカンパニーである当社は、今後も電動化技術を加速し脱炭素社会の実現に貢献し続ける。 その中で車載用のモーター/インバーターは、車両性能や価格など商品性に大きく関与するキー技術であり、車載用モーター/インバーター技術に長けた技術のマネージメントの採用が必要となったため募集する。 ＜部署の役割＞ 次世代の電動パワートレイン用モーター/インバーターの開発と選定 ・モーター/インバータの技術、サプライヤーの技術の動向精査 ・量産開発開始までに性能/品質/コストを担保したモーターの調査選定 ・モーター/インバーターの設計視点で改善策を立案 ＜入社後の担当領域＞ ・モーター技術動向調査と戦略の提案 ・次世代モーターの設計、選定、評価のマネージメント ＜やりがい・成長できる点＞ ・自ら開発した車両が世の中を走っていること。 ・車両メーカーの業務の中でも、電動化は新技術であり、最先端の技術を切り開いていけること。 |
| 労働条件 |
■雇用形態 正社員 ■勤務地 ・岡崎製作所/技術センター EV・パワートレイン先行開発部 （愛知県岡崎市） ■勤務時間 フレックスタイム制 標準労働時間8時間 (標準労働時間帯 岡崎 8:30-17:30) ■その他福利格子等 ・社宅・独身寮完備、通勤手当、家族手当、各種社会保険完備（社内規定による） ・週休2日制(土日)、ゴールデンウィーク、夏季休日、年末年始など 年間121日 ・年次有給休暇、半日休暇制度（初年度入社月による、繰越分を含め最大40日まで） ・育児休業、育児勤務及び子の看護休業制度 ・介護休業及び介護勤務制度 ・ボランティア休業 ・財形住宅貸金規則 ・財形貯蓄諸規則（一般・住宅・年金） ・当社車割引購入制度 ・試用期間6ヶ月 ・受動喫煙防止について 岡崎：受動喫煙対策あり 敷地内禁煙（屋外に喫煙場所設置） |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・車載用モーター/インバーターの機構設計、電気回路設計若しくはインバーター制御設計いずれかの経験 ・運転免許 ・係長職以上でのマネジメント経験 ・英語力(TOEIC500点以上※ご入社後TOEICスコアレポートが必要です) 【歓迎（WANT）】 ・モーター/インバーター技術に関する官学民広範囲の人脈・自動車工学／電気化学に関する知識 ・英語でのコミニケーションスキル |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 フレックスタイム Uターン・Iターン歓迎 管理職・マネージャー |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/11/05 |
| 求人番号 | 2317445 |
採用企業情報
- 三菱自動車工業株式会社
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- 資本金284,382百万円
- 会社規模5001人以上
- 自動車・自動車部品
-
会社概要
【設立】1970年4月22日
【代表者】取締役 代表執行役社長 兼 最高経営責任者 加藤 隆雄
【資本金】2,843億8,200万円
【売上高】2兆4,581億円
【従業員数】13,844名
【本社所在地】東京都港区芝浦三丁目1番21号
【その他事業所】愛知・京都・北海道・岡山・滋賀
【事業内容】
（1）自動車及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。
（2）農業機械、産業用エンジン等及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。
（3）中古自動車及びその構成部品並びに交換部品及び付属品の売買。
（4）計量器等の販売。
（5）損害保険及び自動車損害賠償保障法に基づく保険の代理業。
（6）金融業。
（7）前各号に付帯関連する事業。
※このうち、農業機械に関する事業は現在営んでいない。
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