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【課長職】電動車排ガス適合開発のマネージメント
年収：800万 ～ 1200万
採用企業案件
三菱自動車工業株式会社
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- 資本金284,382百万円
- 会社規模5001人以上
- 自動車・自動車部品
| 部署・役職名 | 【課長職】電動車排ガス適合開発のマネージメント |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
＜Vision&Mission＞ Vision 当社らしさにこだわったパワートレイン開発を通じて、お客様にあらたな体験を ～ The values create value! ～ Mission 高度な開発力で確かな信頼と独自の価値を持つクルマを作ります QCTにこだわり、ユニットの枠組みを超えたチームで活躍します 新たな知識や技術を吸収し、個々の進化と深化に努めます ＜部概要＞ ガソリン・ディーゼルエンジンといったパワートレインの制御・排ガス適合開発、電動車のエネルギーマネジメントに関する開発業務を担当 ＜採用背景＞ 自動車業界は、100年に1度の大変革期にあり、国内市場においてもCASE（コネクト、自動運転、シェアリング、電動車両）への対応を強化・促進していく必要がある。 電動車両にはピュアEVと内燃機関を併用するものがあるが、当部署は後者のタイプの車両、および内燃機関のみを動力とする車両のパワートレイン開発の最終段階を担っており、お客様に安心して乗っていただくため、競合他社に対して優位に立つため、また年々厳しくなる関連法規に対応していくために、知識と経験を持ったパワートレイン制御適合エンジニアを求めている。 ＜部署の役割＞ ガソリンエンジン車の制御・排ガス適合開発に関する事項 ディーゼルエンジン車の制御・排ガス適合開発に関する事項 電動車の制御・排ガス適合開発に関する事項 電動車のエネルギーマネジメント適合開発に関する事項 ＜入社後の担当領域＞ パワートレインの適合業務に関する上記のいずれかの職務をご担当いただきます 電動車排ガス適合の経験をお持ちの方を歓迎します |
| 労働条件 |
■雇用形態 正社員 ■勤務地 ・岡崎製作所/技術センター EV・パワートレイン適合開発部 （愛知県岡崎市） ■勤務時間 フレックスタイム制 標準労働時間8時間 (標準労働時間帯 岡崎 8:30-17:30) ■その他福利格子等 ・社宅・独身寮完備、通勤手当、家族手当、各種社会保険完備（社内規定による） ・週休2日制(土日)、ゴールデンウィーク、夏季休日、年末年始など 年間121日 ・年次有給休暇、半日休暇制度（初年度入社月による、繰越分を含め最大40日まで） ・育児休業、育児勤務及び子の看護休業制度 ・介護休業及び介護勤務制度 ・ボランティア休業 ・財形住宅貸金規則 ・財形貯蓄諸規則（一般・住宅・年金） ・当社車割引購入制度 ・試用期間6ヶ月 ・受動喫煙防止について 岡崎：受動喫煙対策あり 敷地内禁煙（屋外に喫煙場所設置） |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ＜必須要件＞① 電動車の適合、試験いずれかの経験 ② エンジンの開発、設計、試験いずれかの経験 ③ 排気デバイスの開発、設計、試験いずれかの経験 上記の内いずれかのご経験 ・係長職以上でのマネジメント経験 ・TOEICスコア500点以上 【歓迎（WANT）】 ・文系/理系は問いませんが、理系出身者の方が望ましい・英会話スキルもしくは学習に意欲のある方 |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 フレックスタイム Uターン・Iターン歓迎 |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/09/20 |
| 求人番号 | 2317460 |
採用企業情報
- 三菱自動車工業株式会社
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- 資本金284,382百万円
- 会社規模5001人以上
- 自動車・自動車部品
-
会社概要
【設立】1970年4月22日
【代表者】取締役 代表執行役社長 兼 最高経営責任者 加藤 隆雄
【資本金】2,843億8,200万円
【売上高】2兆4,581億円
【従業員数】13,844名
【本社所在地】東京都港区芝浦三丁目1番21号
【その他事業所】愛知・京都・北海道・岡山・滋賀
【事業内容】
（1）自動車及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。
（2）農業機械、産業用エンジン等及びその構成部品、交換部品並びに付属品の開発、設計、製造、組立、売買、輸出入その他の取引業。
（3）中古自動車及びその構成部品並びに交換部品及び付属品の売買。
（4）計量器等の販売。
（5）損害保険及び自動車損害賠償保障法に基づく保険の代理業。
（6）金融業。
（7）前各号に付帯関連する事業。
※このうち、農業機械に関する事業は現在営んでいない。
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