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【東証プライムドラッグストアチェーン】課長・部長職採用/物流事業部門のおけるマネジメント職〈新規出店多数の大手ドラッグストアで地域密着した活躍、キャリアアップを目指しませんか？〉
年収：応相談
採用企業案件
株式会社スギ薬局
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- 資本金50百万円
- 会社規模5001人以上
- 小売
- 医薬品メーカー
| 部署・役職名 | 【東証プライムドラッグストアチェーン】課長・部長職採用/物流事業部門のおけるマネジメント職〈新規出店多数の大手ドラッグストアで地域密着した活躍、キャリアアップを目指しませんか？〉 |
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| 職種 | |
| 業種 | |
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| 仕事内容 |
株式会社スギ薬局はドラッグストアの可能性を最大限に活かした新しいチャレンジを行う東証プライム上場企業です。 超高齢社会を迎えたわが国において、10年先を見据えた事業展開に注力しております。 健康維持やセルフメディケーション等の予防・未病の段階での様々な取り組みを始め、処方せん調剤から在宅医療まで、地域の方々へ幅広いトータルヘルスケアサポートを行います。 弊社の強みは、お客さまに「あなたがいるからこの店に来た」と言っていただけるような社員がいる、地域密着型のお店が多いことです。 それぞれのお客さまにマッチした商品を分かりやすく手に取っていただけるような売場展開で、いつ来ても新しい発見があるお店をこれからもつくり続けていきたいと考えております。 【募集背景】 現状約1,700店舗規模まで拡大しており、更なる物流領域の拡大が急務です。 直近では、東海エリアを中心に拡大しており、今年の新店舗は全社で100店舗のオープン予定。 上記に伴い、物流センターの組織強化のため、物流部門全体のマネジメント可能な方の募集を行います。 【業務詳細】 物流部門をトータルでマネジメントし、自社及び委託している物流センターすべてをコントロールしていただきます。 【組織構成】 物流部 部長1名、課長4名、課員20名 【求人の魅力】 地域の皆様に支えられ、現在では約1,700店舗を展開。 今後も出店を増やし、会社の成長とともにご自身もキャリアアップいただける環境です。 |
| 労働条件 |
【雇用形態】 ・正社員（試用期間なし） 【勤務先】 ・原則、愛知県 大府本社 （関西・関東は要相談） 【勤務時間】 ・9:00～18:00（変形時間労働制） 【賞与】 ・年2回（7月・12月）※業績に応じて決算賞与あり 【年間休日/休暇制度】 ・年間休日116日 ・土日（シフト制なので一部勤務の可能性有） ・夏季休暇※4連休あり ・冬季休暇※4連休あり ・有給休暇 ・育児休暇（2年＋翌4月迄延長可） ・子の看護休暇（年7日） ・出産休暇 ・特別休暇 ・慶弔休暇 ・介護休暇 【福利厚生】 ・社宅制度 ・子ども手当 ・短時間労働制度（小学校6年生迄） ・社員購買割引制度 ・退職金制度 ・社会保険制度 ・労働組合有り ・保養施設 ・転居を伴う異動が発生した際に、引越し費用は全額会社負担 ※入居費用については一部自己負担あり（1.5〜3割） ・交通費規定支給（上限5万円） 【教育制度】 ・人事制度：一人ひとりの能力と行動の発揮度を評価と試験で資格・給与を決定 ・資格等級制度：成長に伴って資格を上げていくことにより、キャリアが広がっていきます 【受動喫煙対策】 ・あり（屋内禁煙） |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・リテールの物流部門で責任者やチームマネジャーなどの経験 |
| アピールポイント | 従業員数1000人以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 女性管理職実績あり 創立30年以上 Uターン・Iターン歓迎 地域活性化事業 管理職・マネージャー |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/09/02 |
| 求人番号 | 2330652 |
採用企業情報
- 株式会社スギ薬局
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- 資本金50百万円
- 会社規模5001人以上
- 小売
- 医薬品メーカー
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会社概要
【設立年月】2008年9月
【代表者】代表取締役社長 杉浦 克典
【資本金】5,000万円（株式会社スギ薬局）
【売上高】7,444億77百万円（2024年2月期）※グループ連結決算
【従業員数】8,724名（2024年2月末現在）※グループ連結従業員数
【本社所在地】愛知県大府市横根町新江62番地の1
【事業内容】在宅医療にも対応した、地域連携・地域密着型ドラッグストアの運営
【当社について】スギ薬局グループの中核を担うのが、在宅医療にも対応した、地域連携・地域密着型ドラッグストアを展開するスギ薬局です。
処方せん調剤や一般用医薬品のカウンセリング販売を行うほか、病気予防のための健康相談、さらには在宅医療も担っています。
地域のお客様、患者様に、それぞれのライフステージに適した質の高いトータルヘルスケアサービスを提供しています。
なお、医療法の改正により、調剤併設型ドラッグストアは「医療提供施設」と位置づけられました。
医薬分業が進展し、地域医療連携の重要性が叫ばれるなか、「医療提供施設」に求められる社会的責任を果たすとともにその可能性を拓いてまいります。
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