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M&Aアドバイザリー(消費財/小売セクターカバレッジ)

年収:800万 ~ 1500万

採用企業案件

採用企業

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

  • 東京都

    • 資本金450百万円
    • 会社規模501-5000人
  • コンサルティング
  • 監査・税理士法人
部署・役職名 M&Aアドバイザリー(消費財/小売セクターカバレッジ)
職種
業種
勤務地
仕事内容 【M&Aアドバイザリーチーム紹介】
M&Aアドバまrイザリーチームは、投資銀行・証券会社でM&Aアドバイザリー業務に関する豊富な経験を積んだメンバーで構成されており、クライアントのM&A戦略の構築、相手先の選定から初期的交渉、基本合意、デューディリジェンスの実施支援、最終交渉、最終契約書の締結からクロージングに至るまで、一貫したアドバイザリー・サービスを提供しています。また、クライアントのニーズに応じ、当社の他のサービスライン及び海外オフィスとチームを組成し、付加価値の高いアドバイザリー・サービスを提供します。

【業務内容 】
●消費財・小売セクター企業(主にブルーチップ)に対する企業戦略、M&A戦略の提案活動(カバレッジ業務)及びM&Aのエグゼキューション業務
 ー 消費財・小売セクターを担当するシニアと共に、グループ内のセクター・アカウント活動を推進。並びに、M&A案件のエグゼキューションを遂行頂く。
 ー 業界分析、企業分析、及びグループのセクター活動のパフォーマンスを分析することから、グループ全体のセクター活動を推進するための計画策定及び主要クライアントのカバレッジ業務までを含む。
 - また、消費財、小売セクターにおけるM&A案件のオリジネーションからエグゼキューションも担当頂く。
●業務比率:
 ー 消費財・小売セクター活動(アカウント活動を含む) 50%
 ー M&Aアドバイザリー 50%

【募集ポジション】
●マネージャー
●シニア・コンサルタント
労働条件 詳細は⾯談の時にお伝えします。
応募資格

【必須(MUST)】

●企業分析・業界分析の業務経験(消費財・小売業界の分析経験がある方を優遇)
●以下のいずれかのご経験をお持ちの方
 ー 証券会社、銀行等におけるM&Aアドバイザリーのご経験
 ー 投資銀行、コーポレート・ファイナンス部門での業務経験(消費財、小売業界の担当経験がある方は歓迎)
●高いコミュニケーション能力
●英語(読み書きはビジネスレベル必須)

●将来的には本人の適性、希望に応じ、セクター活動又はM&Aアドバイザリーのいずれかにフォーカスするキャリア形成も可能
アピールポイント 外資系企業 女性管理職実績あり 2年連続売り上げ10%以上UP 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 社内公用語が英語 従業員数1000人以上 完全土日休み フレックスタイム
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

その他

「就業場所が屋外である」、「就業場所によって対策内容が異なる」、「対策内容は採用時までに通知する」 などの場合がその他となります。面接時に詳しい内容をご確認ください
更新日 2023/04/13
求人番号 2345560

採用企業情報

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
  • EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
  • 東京都

    • 資本金450百万円
    • 会社規模501-5000人
  • コンサルティング
  • 監査・税理士法人
  • 会社概要

    【名称】EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
    【業務開始】2020年 10月 ※EY Japanの経営コンサルティングを担うConsultingサービスラインと、戦略的トランザクションを支援するStrategy and Transactionsサービスラインを擁する法人として業務開始
    【資本金】4億5千万円
    【人員】4,104名(2024年10月1日現在)
    【代表者】代表取締役社長 近藤 聡
         代表取締役 梅村 秀和
         代表取締役 ウェスプ ペーター
         代表取締役 吉川 聡
    【所在地】<東京本社> 〒100-0006 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
         <大阪オフィス> 〒530-0017 大阪府大阪市北区角田町8番1号 大阪梅田ツインタワーズ・ノース
         <福岡オフィス> 〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神二丁目12番1号 天神ビル

    【事業内容】
    アーンストアンドヤング(以下、EY)は世界150カ国に約30万人のプロフェショナルを擁する世界最大級のファームです。
    EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(以下、EYSC)は、経営コンサルティングと戦略的トランザクション支援サービスを展開するEYグローバルのメンバーファームです。私たちEYのコンサルタントは、その多様な知見を生かしクライアントの変革(Transformation)を支援します。
    humans@center(人を中心に据える)
    technology@speed(迅速にテクノロジーを実用化する)
    innovation@scale(大規模にイノベーションを推進する)
    私たちは「変革」により、人、クライアント、社会にとっての長期的価値を創出していきます。

    【福利厚生・人事プログラムの特徴】
    EYでは個人が尊重され、社員のワークライフバランスが保てるダイバーシティ豊かな環境整備に取り組んでいます。特に2018年春の東京ミッドタウン日比谷新オフィスへの移転時より、フレックスタイム勤務と自宅勤務 (“Work from Home”) プログラムが正式導入され、家庭や育児との両立をしながら働く女性のみならず、社員のライフステージにおける様々なニーズに応え、充実した福利厚生プログラムにより社員とその家族をサポートしています。
    また、新型コロナウイルスをめぐる現在の状況下においても、社員の安全と健康を重視した多様な働き方を実現できており、フレックスタイム勤務や自宅勤務などの柔軟な働き方の実現については社員の満足度は高く、どんな外部環境にあっても成長し続ける、しなやかな組織づくりを一体となって取組んでいくことが重要と考え、今後も新たな働き方を模索していきます。

    ●給与・福利厚生制度
    給与 当社規定による
    昇給・昇格・賞与 Consulting事業部:昇給は年1回、昇格は年2回、賞与は年3回(固定賞与が年2回、変動賞与が年1回) / Strategy and Transaction事業部は、すべて年1回
    年次有給休暇:初年度最大15日の付与、以降在籍年数に応じて付与日数が増加(最大25日の付与迄)
    特別有給休暇:結婚休暇、配偶者の出産休暇、その他慶弔休暇 など
    出産・育児休暇制度:出産・育児を迎えた女性がキャリアを中断せずに復帰できるよう制度を整えています。また、男性の子育てへの参加を支援するため、男性も当該休暇制度を利用することが可能です。

    ●その他の福利厚生
    ベビーシッター利用等補助制度
    健康保険制度
    総合福祉団体定期保険
    企業型確定拠出年金(401K)
    東京海上日動メディカルアシスト
    メンタルサポートサービス
    カフェテリアプラン
    全国契約宿泊施設の割引利用 

    【業務内容】
    EYSCには、EY Japanの経営コンサルティングを担うConsultingサービスラインと、戦略的トランザクションを支援するStrategy and Transactionsサービスラインを擁しています。
    また、特定のセクターにフォーカスしその課題解決に尽力するセクターチームと、ストラテジーやテクノロジーなどのコンピテンシーを軸にサービスを提供するコンピテンシーチームがあります。両者は常にコラボレーションすることにより、複雑な企業課題を解決していきます。

    ●Consulting
    業種別の深いインサイトを有するセクターチームは、特定のセクターやアカウントに常にフォーカスした活動を行っています。複雑化する業種別課題に対し、時にセクター専門家同士がコラボレーションすることにより、新たな価値を創造します。

    ●Strategy and Transactions
    EYSCのストラテジー・サービスが集約された「Strategy and Transactions」では、世界トップクラスの戦略コンサルティングの提供を目指しています。
    クライアントは、多国籍企業、中小企業、プライベート・エクイティ・ファンド、 政府系機関、ソブリン・ウェルス・ファンド、スタートアップ・ユニコーン企業など多岐にわたり、多様なビジネスにおける重要な事業投資、業務・資本提携における意思決定を支援しています。
    主なサービスとして、戦略策定、コーポレート・ファイナンス、M&Aの実行支援、買収後のPMIやポートフォリオマネジメントによる企業価値の向上、企業・事業売却やカーブアウト、企業・事業再生など、成長戦略策定のためのコンサルティングサービスを提供しています。これらを通じ、クライアントに信頼されるアドバイザーとして、企業価値や事業収益の向上に貢献します。

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