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【再生エネルギー / 新規事業開発】東証一部上場/建設・不動産業界トップクラス
採用企業案件
大東建託株式会社
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- 資本金29,060百万円
- 会社規模5001人以上
- デベロッパー
- 銀行・信託銀行
- 建設・建築・土木
| 部署・役職名 | 【再生エネルギー / 新規事業開発】東証一部上場/建設・不動産業界トップクラス |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
賃貸建物建設事業・不動産管理事業・関連事業を、グループ会社と共に全国展開しています。 1974年創業。土地活用のプロフェッショナルとして東証1部上場、売上高は1兆4,000億円以上 、社員数は1万名を超えます。 働きやすさにも力を入れており、充実した福利厚生も自慢です。 ■募集背景 「建設事業」と「不動産事業」を中心に事業展開している弊グループですが、新たなコア事業として「介護・保育事業」「エネルギー事業」「海外事業」を掲げ、持続的な成長の実現に邁進しています。 今回は、グループ全体のさらなる飛躍に向けてSDGs・ESG経営も推進させるべく、グループの環境経営に携わる人員を募集します。 ■仕事内容 弊社およびグループ全体のDX推進業務 ・環境関連の新規事業開発 ・再生エネルギー、エネルギー戦略の企画 ・スマートシティ企画や分散型電源の導入・開発 ・昨今の電力市場を鑑みた省エネ策や経費削減策 ・電力小売り事業立ち上げ ■ミッション（期待される役割） 適正に応じて上記の仕事内容から担当業務を決定しますが、主には会社全体の エネルギー戦略、新規エネルギー企画などとなります。 |
| 労働条件 |
＜年収実績＞ ・30歳（入社3年目）資格等級：スタッフ職 539万円（月給271,000円＋残業30時間分＋賞与） ・35歳（入社3年目）資格等級：スタッフ職 597万円（月給311,000円＋残業30時間分＋賞与） ・35歳（入社3年目）資格等級：チーフ職 701万円（月給354,000円＋残業30時間分＋賞与） ・39歳（入社5年目）資格等級：チーフ職 771万円（月給402,000円＋残業30時間分＋賞与） |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・環境経営に関連する学識・業務経験・普通自動車免許（AT限定可） ※日常業務で運転することはありませんが、弊社正社員の必須資格のため 【歓迎（WANT）】 ・TOIEC730点以上（又は相当するビジネス英語力）・電力送配電事業経験 |
| アピールポイント | 上場企業 従業員数1000人以上 シェアトップクラス 創立30年以上 産休・育休取得実績あり 社内ベンチャー制度あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 年間休日120日以上 Uターン・Iターン歓迎 新規事業 |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/11/22 |
| 求人番号 | 2502493 |
採用企業情報
- 大東建託株式会社
-
- 資本金29,060百万円
- 会社規模5001人以上
- デベロッパー
- 銀行・信託銀行
- 建設・建築・土木
-
会社概要
【設立年月】1974年6月20日
【代表者】代表取締役社長執行役員CEO 竹内 啓
【資本金】290億6,000万円
【売上高】1兆7,314億円（2024年3月時点）※グループ全体
【従業員数】8,172名（2024年3月時点）
【本社所在地】東京都港区港南二丁目16番1号
【事業内容】
■建物賃貸事業の企画・建築、不動産の仲介・管理、およびガス供給などの関連事業
【当社について】
■グループパーパス
託すをつなぎ、未来をひらく。
■“DAITO Group VISION 2030” の全体像
創業50年を迎えた当社は、100年企業へと向かう次の50年の新たな一歩として、
当社グループが2030年にありたい姿 “DAITO Group VISION 2030” を描きました。
VISION 2030では、パーパスに基づく考動（根）を基盤に社員の力を最大化し、
コア事業（幹）の領域とコア周辺事業の生活・暮らしサービス（枝）を拡大します。
そして、強固な幹と広がった枝とを有機的につなぐことで、まちの活性化・地方創生（葉）
の実現を目指します。
■当社グループの連結業績
売上高：（連結ベース）；1兆7,314億円（2024年3月期）、1兆6,576億円（2023年3月期）
経常利益：（連結ベース）；1,087億円（2024年3月期）、1,038億円（2023年3月期）
【代表プロフィール】
竹内 啓 代表取締役 社長執行役員 CEO
1989年 4月 当社入社
2012年 4月 執行役員テナント営業統括部長
2014年 6月 取締役執行役員テナント営業統括部長
2015年 4月 取締役執行役員中日本建築事業本部長
2016年 4月 取締役中日本建築事業本部長
2017年 4月 取締役不動産事業本部長
2018年 4月 常務取締役不動産事業本部長
2020年 4月 常務取締役西日本建築事業本部長
2021年 4月 常務取締役建築事業本部長
2023年 4月 代表取締役社長執行役員 建築事業本部長
2024年 4月 代表取締役社長執行役員CEO
兼建築事業本部長(現任)
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