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【研究員】サーバシステムの省電力化に関する研究開発

年収:応相談

採用企業案件

採用企業

日本電信電話株式会社

  • 東京都

    • 資本金938,000百万円
    • 会社規模5001人以上
  • その他
部署・役職名 【研究員】サーバシステムの省電力化に関する研究開発
職種
業種
勤務地
仕事内容 【IOWN概要】
本組織は日本を代表する通信事業者の研究開発部門で、基礎研究から実用化開発、そして社会実装に至るまで一貫して取り組んでいます。
現在、エレクトロニクスとフォトニクス(光)の融合による高速大容量通信や分散コンピューティング環境などの実用化開発に注力しています。さらに、様々な業界やグループ各社とのコラボレーションを通じて、現在のインターネットだけでは実現できない革新的な社会基盤の創出に取り組んでいます。

【センタ概要】
本ポジションの分野は、モバイルと光の融合を支える革新的なネットワーク/アクセスシステムの実現と、ネットワークのソフトウェア化に関する開発です。

【業務概要】
IOWNにおけるコンピューティング基盤の省電力化を実現するための施策としてサーバシステムの省電力化制御技術のコア技術開発を推進しています。概要は以下の通りです。
・サーバのソフトウェア制御(HW、OSレベルの設定最適化、タスク配置の最適化)による省電力化方式の確立と権利化
・研究成果のプロダクト化(市場ニーズ分析、要件定義、設計・開発)及びフィールドでの実証実験・導入支援

【得られる経験、スキル】
本ポジションでは、IOWN実現に向けた長期スパンでの研究プロジェクトに携わって頂き、研究段階から実用化まで主体的に研究開発施策を推進できる人材を期待します。本ポジションでの業務を通して、下記のようなキャリアパスに進むための経験を得ることが可能です。
・サーバ系技術のエキスパートとして専門性を高め、サーバ技術の分野でby nameで知られる研究者(特別研究員等)やエンジニア(OSS開発者等)を目指すことができる
・マネージャとして大規模サービスやシステム開発をリードする役職を目指すことができる

【一緒に働くチーム構成、業務環境 等】
社員5名の体制に加えて、10人以上の協力会社メンバと連携しながら業務を進めています。
昨今の電力コスト増に伴い、本施策に対するグループ会社からの注目度も高まっていることから、今後は研究成果を事業に供するため社外と連携する機会が増えていくと思います。
業務はリモートワーク主体となっており、また個人の裁量が大きい業務内容であるため、ライフスタイルに合わせた働き方を選ぶことも可能です。
労働条件 勤務時間:フレックスタイム制または裁量労働制
社会保険:健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 等
休日 :完全週休2日制(土・日)、祝日、GW、夏季・年末年始休暇、有給年次休暇(年間20日)、特別(結婚・出産等)休暇、ライフプラン休暇など

業務内容の変更範囲:会社の指示する業務
就業場所の変更範囲:会社の定める事業所
応募資格

【必須(MUST)】

・工学、理学系領域に関する知識(大学院修士課程レベル以上)
・OpenStack、K8s等のサーバ基盤ソフトウェアに関する知識・構築経験

【歓迎(WANT)】

・Linuxカーネル(タスクスケジューラ、ネットワーク処理)に関する知識
・サーバの省電力化または消費電力分析に関する経験

アピールポイント 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 完全土日休み フレックスタイム
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

喫煙室設置

更新日 2024/09/12
求人番号 3180910

採用企業情報

日本電信電話株式会社
  • 日本電信電話株式会社
  • 東京都

    • 資本金938,000百万円
    • 会社規模5001人以上
  • その他
  • 会社概要

    【設立年月日】1985年4月1日
    【代表者】島田 明
    【資本金】9,380億円(2024年3月31日現在)
    【従業員数】338,467名(2024年3月31日現在)※連結
    【本社所在地】東京都千代田区大手町一丁目5番1号

    【事業内容】NTTグループ全体の経営戦略の策定及び基盤的研究開発の推進
    【代表プロフィール】
    代表取締役社長(社長執行役員)島田 明(しまだ あきら)
    (1957年12月18日生)

    1981年4月 日本電信電話公社入社
    2007年6月 当社 経営企画部門担当部長
    2007年7月 西日本電信電話株式会社 財務部長
    2009年7月 東日本電信電話株式会社 総務人事部長
    2011年6月 同社 取締役 総務人事部長
    2012年6月 当社 取締役 総務部門長
    2012年6月 西日本電信電話株式会社 取締役
    2015年6月 当社 常務取締役 総務部門長
    2018年6月 当社 代表取締役副社長
    2018年8月 NTT株式会社 取締役
    2018年10月 同社 取締役副社長
    2020年6月 当社 代表取締役副社長 副社長執行役員
    2022年6月 当社 代表取締役社長 社長執行役員(現在に至る)
    2022年6月 NTT株式会社 代表取締役社長(現在に至る)

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