転職・求人情報の詳細をご覧になる場合は会員登録（無料）が必要です
【研究員】持続可能な脱炭素社会実現に向けたエネルギーシステムの提案・評価
年収：800万 ～ 1000万
採用企業案件
一般財団法人電力中央研究所
-
- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
| 部署・役職名 | 【研究員】持続可能な脱炭素社会実現に向けたエネルギーシステムの提案・評価 |
|---|---|
| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
持続可能な社会の実現に向けて、電力中央研究所では、水素・アンモニア製造利用技術、二酸化炭素分離回収利用・貯留技術等、様々な技術開発に取り組んでいます。こうした新たな技術を社会実装するためには、最新情報を適切に精査し、経済性および環境性等の観点から、その実現可能性を評価することが重要となります。また、その評価結果から、技術に求められる目標性能などを技術開発に反映することも肝要です。そこで、機械工学や化学工学、社会システム工学等の自身の専門性を基に、持続可能な脱炭素社会実現に向けたエネルギーシステム評価の研究に貢献できる研究者を募集します。 【ポジションの特徴・魅力】 ・研究者の裁量が⼤きく、成果発表を通じて社会的・学術的な貢献をすることができます。 ・学位（博⼠）未取得者に対しては学位取得に対する⽀援があります。 ・電気事業が抱える様々な課題がタイムリーに⾒えてくる環境でもあり、仕事を通して「電気事業の⼀端を担っている」という責任感を感じられます。 ・研究職の転勤はほとんどありません。 |
| 労働条件 |
[雇用形態] 無期正社員（3ヶ月の試用期間あり） [給与] 経験・能力を考慮し当研究所規定により決定 ※参考：モデル年収 30歳／年収約620万円 35歳／年収約890万円 <試算条件> ・基本給、賞与、時間外手当20時間分を含めたモデル年収。 ・35歳では、配偶者1・子1の扶養手当も含む。 [諸手当] 時間外手当、扶養手当、通勤交通費、在宅勤務手当など [昇給・賞与] 昇給：年1回（4月） 賞与：年2回（6月、12月） [退職金] あり [勤務地] 神奈川県横須賀市 [勤務時間] フレックスタイム制 ・コアタイム：11:00～15:00 ・標準労働時間：7時間40分/1日 ・休憩時間：12:00～13:00 ※試用期間3か月間は8:40～17:20の固定勤務となります。 ※残業あり（全所平均17.1時間/月 ※2023年度実績） ※在宅勤務制度あり [休日・休暇] 完全週休2日制（土・日）、祝日、創立記念日（11月7日）、勤務免除日（12月29日）、夏季（4日）/年末年始（4日）、年次有給休暇（年20日、半日休暇制度あり）、結婚・忌服などの特別休暇、育児・介護休職制度あり [社会保険] 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 [その他] 単身者の方には単身者寮を、ご家族と同居されている方は家族住宅をご利用いただけます（年齢等条件を満たす必要があります）。 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 修士または博士課程修了者【歓迎（WANT）】 ・機械工学や化学工学、社会システム工学の知識をいずれか有することが望ましい・専門性を活かしながら、新たな分野にもチャレンジできる方 ・技術の社会実装に関心がある方 |
| アピールポイント | 女性管理職実績あり 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 自社サービス・製品あり 新規事業 完全土日休み フレックスタイム 月平均残業時間20時間以内 |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/08/21 |
| 求人番号 | 3792957 |
採用企業情報
- 一般財団法人電力中央研究所
-
- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
-
会社概要
【設立年月日】1951年11月7日
【代表者】理事長 平岩 芳朗
【従業員数】研究：680人 事務：85人 合計：765人（2023年3月31日 現在）
【事業内容】
（1）発送配電に関する電力、土木、環境、火力・原子力・新エネルギー及び電力応用の研究・調査・試験
（2）電力に関する経済及び法律に関する研究・調査
（3）電力技術に関する規格・基準の作成など成果の普及・活用
（4）その他当研究所の目的達成に必要な事項
【当研究所について】
電力中央研究所は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の解決を図るべく、研究開発に取り組んでいます。昨今は脱炭素化へ向けた世界的な動きが加速していることを受け、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、脱炭素技術の開発、エネルギーの新しい利用のあり方、供給の強靭化に関わる研究等を推進しています。
転職・求人情報の詳細をご覧になる場合は会員登録（無料）が必要です