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【研究員】インフラ設備のメンテナンスに向けたレーザクリーニングの物理/化学現象解明と分光（計測・解析）技術に関する研究開発
年収：応相談
採用企業案件
日本電信電話株式会社
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- 資本金938,000百万円
- 会社規模5001人以上
- その他
| 部署・役職名 | 【研究員】インフラ設備のメンテナンスに向けたレーザクリーニングの物理/化学現象解明と分光（計測・解析）技術に関する研究開発 |
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| 仕事内容 |
【職務内容】 国内外を問わずインフラ設備の老朽化は喫緊の社会課題であり、通信設備を含むインフラ設備の持続可能化の実現に向け、省力化・省人化による効率的なインフラメンテナンスに資するレーザクリーニング技術の研究開発において活躍していただける方を探しています。 担当業務の具体例：昨今注目されているレーザクリーニング技術によって鋼材の高耐腐食化を最大限に引き出し、かつ、様々な屋外インフラ設備へ適用拡大していくため、各種材料へのハイパワーレーザの照射によるレーザアブレーションの物理/化学現象・メカニズムの解明に取り組み、レーザクリーニング技術の汎用化・一般化をめざした研究開発を推進する。 具体的には、 ・光回折素子設計、光学系構築 ・インフラ構造物へのレーザクリーニング適用に関するノウハウ・知見の蓄積 ・レーザアブレーションの物理/化学現象・メカニズム解明に向けたシミュレーション、実験 ・反射・散乱を利用した分光計測技術や分光分析技術、それらを応用したモニタリング技術の新規創出 ・レーザクリーニングの物理/化学現象の本質を捉えたインフラ業界内での学術的活動 ・将来的には、産業界へのレーザ活用の推進・普及の牽引活動 等をチームメンバーとともに協業して取り組む。 これらの取り組みを通じて、現場で利用される・利用できるメンテナンス技術に仕上げ、過酷な現場の労働環境の改善、現場作業の抜本的な効率化に貢献するとともに、持続可能なインフラ設備の実現に貢献する。 【配属部署の紹介】 先端的なデバイス技術の研究開発をミッションとする研究所への配属を想定しています。 配属部署はグループ全体の戦略を企画・立案する持株会社に所属しており、未来を見据えた研究から、グループ会社、協業企業等と連携した実用化まで手がけられることが特徴です。 【魅力・やりがい】 弊社では、「環境に」および「環境を」配慮したデバイス・材料・メンテナンスの創出により、ネットゼロを実現するとともに、循環型社会によるサステナブル社会の実現をめざしています。最先端の技術を自らの手で生み出すとともに、グループ会社等との連携を通じて社会実装を目指して取り組んでいただくことができます。また、弊社の研究所には様々な分野の一線で活躍する研究者が数多く在籍しています。そういった研究者との繋がりを作り、最先端の技術に携わることができることも魅力です。 【キャリアイメージ】 志向性に応じて様々なキャリアパスをご用意することが可能です。 研究者として専門性を磨くことも、研究開発を牽引するマネジメント職としてのキャリアを歩むこともできます。 |
| 労働条件 |
・就業時間：9:00～17:30（12:00～13:00休憩） フレックスタイム制度等あり ・休日 ：土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始､年次有給休暇、特別休暇（忌引、結婚等）、その他 ・社会保険：健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 等 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・光学測定に関する基礎知識、または、材料に関する基礎知識・データ処理、数値解析、解析学、統計学などのデータ処理・解析に関する経験（3年程度以上） 【歓迎（WANT）】 ・プログラミング（Matlab,Python）、計測器制御（Labview）に関する経験・電磁気学、物理学、化学、光学、振動・波動などの基礎的な知見の活用経験 ・主著論文や特許の執筆経験、国際会議における発表経験 ・自身の専門分野の研究にとどまらず、チームや連携企業等のメンバとコミュニケーションをとりながら、将来の実用化に向けた研究開発を牽引する役割を期待しています。 |
| アピールポイント | 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 上場企業 従業員数1000人以上 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 完全土日休み フレックスタイム |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/11/06 |
| 求人番号 | 4012400 |
採用企業情報
- 日本電信電話株式会社
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- 資本金938,000百万円
- 会社規模5001人以上
- その他
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会社概要
【設立年月日】1985年4月1日
【代表者】島田 明
【資本金】9,380億円（2024年3月31日現在）
【従業員数】338,467名（2024年3月31日現在）※連結
【本社所在地】東京都千代田区大手町一丁目5番1号
【事業内容】NTTグループ全体の経営戦略の策定及び基盤的研究開発の推進
【代表プロフィール】
代表取締役社長（社長執行役員）島田 明（しまだ あきら）
（1957年12月18日生）
1981年4月 日本電信電話公社入社
2007年6月 当社 経営企画部門担当部長
2007年7月 西日本電信電話株式会社 財務部長
2009年7月 東日本電信電話株式会社 総務人事部長
2011年6月 同社 取締役 総務人事部長
2012年6月 当社 取締役 総務部門長
2012年6月 西日本電信電話株式会社 取締役
2015年6月 当社 常務取締役 総務部門長
2018年6月 当社 代表取締役副社長
2018年8月 NTT株式会社 取締役
2018年10月 同社 取締役副社長
2020年6月 当社 代表取締役副社長 副社長執行役員
2022年6月 当社 代表取締役社長 社長執行役員（現在に至る）
2022年6月 NTT株式会社 代表取締役社長（現在に至る）
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