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【研究員】洋上風力発電施設等の沿岸施設に対するデジタル技術を活用した革新的な運用保守合理化技術の開発
年収：800万 ～ 1000万
採用企業案件
一般財団法人電力中央研究所
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- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
| 部署・役職名 | 【研究員】洋上風力発電施設等の沿岸施設に対するデジタル技術を活用した革新的な運用保守合理化技術の開発 |
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| 職種 | |
| 業種 | |
| 勤務地 | |
| 仕事内容 |
電力中央研究所では洋上風力発電施設等の電力施設の運用・保守合理化に係る技術開発に取り組んでいます。ハイパフォーマンスコンピューティング技術やエッジコンピューティング技術等、高度なデータ処理、デジタル技術を活用して下記の海洋・海岸・風工学分野における革新的な技術開発に共に取り組める研究者を募集します． ・リアルタイムモニタリングデータを取り込んだ気象や海象の即時予測技術の開発 ・海域モニタリングに適用可能な無人航空機UAVの自動操縦・自律制御技術の開発 【当面の研究課題】 ・洋上風力発電施設の運用保守のための気象・海象予測技術の開発 ・革新的な海域モニタリング技術の開発 【ポジションの特徴・魅力】 ・研究者の裁量が⼤きく、成果発表を通じて社会的・学術的な貢献をすることができます。 ・学位（博⼠）未取得者に対しては学位取得に対する⽀援があります。 ・電気事業が抱える様々な課題がタイムリーに⾒えてくる環境でもあり、仕事を通して「電気事業の⼀端を担っている」という責任感を感じられます。 ・研究職の転勤はほとんどありません。 |
| 労働条件 |
[雇用形態] 無期正社員（3ヶ月の試用期間あり） [給与] 経験・能力を考慮し当研究所規定により決定 ※参考：モデル年収 30歳／年収約620万円 35歳／年収約890万円 <試算条件> ・基本給、賞与、時間外手当20時間分を含めたモデル年収。 ・35歳では、配偶者1・子1の扶養手当も含む。 [諸手当] 時間外手当、扶養手当、通勤交通費、在宅勤務手当など [昇給・賞与] 昇給：年1回（4月） 賞与：年2回（6月、12月） [退職金] あり [勤務地] 千葉県我孫子市 [勤務時間] フレックスタイム制 ・コアタイム：11:00～15:00 ・標準労働時間：7時間40分/1日 ・休憩時間：12:00～13:00 ※試用期間3か月間は8:40～17:20の固定勤務となります。 ※残業あり（全所平均17.1時間/月 ※2023年度実績） ※在宅勤務制度あり [休日・休暇] 完全週休2日制（土・日）、祝日、リフレッシュ休暇（5日）/年末年始（5日）、年次有給休暇（年20日、半日休暇制度あり）、結婚・忌服などの特別休暇、育児・介護休職制度あり [社会保険] 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 [その他] 単身者の方には単身者寮を、ご家族と同居されている方は家族住宅をご利用いただけます（年齢等条件を満たす必要があります）。 |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 修士または博士課程修了者【歓迎（WANT）】 計算科学、データ駆動科学、流体工学（ただし、大規模計算の経験が必須）のいずれかの専門を有する方 |
| アピールポイント | 女性管理職実績あり 創立30年以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 教育・研修制度充実 資格支援制度充実 自社サービス・製品あり Uターン・Iターン歓迎 新規事業 完全土日休み フレックスタイム 月平均残業時間20時間以内 |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/11/15 |
| 求人番号 | 4034857 |
採用企業情報
- 一般財団法人電力中央研究所
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- 会社規模501-5000人
- 電力・ガス・水道
- エネルギー
- その他
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会社概要
【設立年月日】1951年11月7日
【代表者】理事長 平岩 芳朗
【従業員数】研究：680人 事務：85人 合計：765人（2023年3月31日 現在）
【事業内容】
（1）発送配電に関する電力、土木、環境、火力・原子力・新エネルギー及び電力応用の研究・調査・試験
（2）電力に関する経済及び法律に関する研究・調査
（3）電力技術に関する規格・基準の作成など成果の普及・活用
（4）その他当研究所の目的達成に必要な事項
【当研究所について】
電力中央研究所は、非営利の学術研究機関および電力業界の中央研究機関という二つの側面を持ち、電気事業が直面している経営課題や、地球規模のエネルギー・資源、環境、持続的経済発展をめぐる諸問題の解決を図るべく、研究開発に取り組んでいます。昨今は脱炭素化へ向けた世界的な動きが加速していることを受け、「持続可能で社会に受容されるエネルギーシステム」を2050年の日本の目指す姿の一つとして定め、脱炭素技術の開発、エネルギーの新しい利用のあり方、供給の強靭化に関わる研究等を推進しています。
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