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人事企画※年収1000万〜※【東証プライムドラッグストアチェーン】
年収：1000万 ～ 2000万
採用企業案件
株式会社スギ薬局
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- 資本金50百万円
- 会社規模5001人以上
- 小売
- 医薬品メーカー
| 部署・役職名 | 人事企画※年収1000万〜※【東証プライムドラッグストアチェーン】 |
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| 職種 | |
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| 仕事内容 |
■主な業務内容 ・グループ人事制度（等級、給与、評価）の立案、運用 ・グループ人事関連規程・福利厚生制度の立案 ・労使交渉 人事の制度構築や企画、労務に関する業務。スギHD内の中核事業であるスギ薬局を中心に、他子会社においても制度の設計、運用を検討する必要がある。 人事系部署の中でも最も経営に近い部分での活躍が期待される。 【部署】 人事企画部（ハイクラス） ＜部署人数数＞ 16 平均年齢：39 ■アピールポイント 中核会社のスギ薬局だけでなく、グループ会社全体の人事制度構築にも携わることができるため、自身のスキルアップにつながります。 ■募集背景 グループ拡大、組織強化による増員 |
| 労働条件 |
【雇用形態】 ・正社員（試用期間なし） 【勤務先】 ・愛知県大府市（本社） ※社宅有り ※車通勤も可能です。 ※リモートワーク一部可 ※関西や関東在住で出張ベースでの勤務可 ＜リモートワーク可否・Choice勤務可否＞ Choice制度（週3日程度本社勤務）は少なくとも1年は愛知本社で勤務後に要相談 リモートワークに関しても、業務習得後に要相談 【勤務時間】 ・9:00～18:00（1H休憩有） ※就業時間は業務により変動あり 【年収】 ・前職での経験、給与を考慮し個別にご相談させていただきます。 【昇給 / 賞与】 ・昇給：年1回 ・賞与：年2回（7月・12月）※業績に応じて決算賞与あり 【年間休日/休暇制度】 ・年間休日121日（有給休暇取得分含む、うるう年は122日） ・週休2日制（約10日/月）※土日祝勤務可能性あり ・夏季休暇 ※4連休あり ・冬季休暇 ※4連休あり ・有給休暇 ※年平均取得日数8日 ・育児休暇（2年＋翌4月迄延長可） ・子の看護休暇（年7日） ・出産休暇 ・特別休暇 ・慶弔休暇 ・介護休暇 【福利厚生】 ・社宅制度 ・子ども手当（1人につき1万円/月）※扶養内20歳まで ・通勤手当（全額支給、上限5万円/月） ・短時間労働制度（中学校3年生迄） ・社員購買割引制度 ・社会保険制度（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険） ・労働組合あり ・保養施設 ・転居を伴う異動が発生した際に、引越し費用は全額会社負担 ※入居費用については一部自己負担あり（1.5〜3割） ・交通費規定支給（上限5万円） ・退職金制度 ・企業型確定拠出年金 【定年】 ・65歳 ※再雇用で契約社員70歳までOK 【教育制度】 ・人事制度：一人ひとりの能力と行動の発揮度を評価と試験で資格・給与を決定 ・資格等級制度：成長に伴って資格を上げていくことにより、キャリアが広がっていきます 【受動喫煙対策】 ・あり（屋内禁煙） |
| 応募資格 |
【必須（MUST）】 ・人事制度構築または人事労務業務の経験（採用・研修経験のみでは✕）・他部署との根回し、コミュニケーションスキル ・日曜出勤可能 【歓迎（WANT）】 ・小売業/千～数千人規模の企業での人事企画系業務経験/マネージャー経験 |
| アピールポイント | 従業員数1000人以上 年間休日120日以上 産休・育休取得実績あり 女性管理職実績あり 創立30年以上 Uターン・Iターン歓迎 フレックスタイム |
| リモートワーク | 可 「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります |
| 受動喫煙対策 | 屋内禁煙 |
| 更新日 | 2024/11/20 |
| 求人番号 | 4063063 |
採用企業情報
- 株式会社スギ薬局
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- 資本金50百万円
- 会社規模5001人以上
- 小売
- 医薬品メーカー
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会社概要
【設立年月】2008年9月
【代表者】代表取締役社長 杉浦 克典
【資本金】5,000万円（株式会社スギ薬局）
【売上高】7,444億77百万円（2024年2月期）※グループ連結決算
【従業員数】8,724名（2024年2月末現在）※グループ連結従業員数
【本社所在地】愛知県大府市横根町新江62番地の1
【事業内容】在宅医療にも対応した、地域連携・地域密着型ドラッグストアの運営
【当社について】スギ薬局グループの中核を担うのが、在宅医療にも対応した、地域連携・地域密着型ドラッグストアを展開するスギ薬局です。
処方せん調剤や一般用医薬品のカウンセリング販売を行うほか、病気予防のための健康相談、さらには在宅医療も担っています。
地域のお客様、患者様に、それぞれのライフステージに適した質の高いトータルヘルスケアサービスを提供しています。
なお、医療法の改正により、調剤併設型ドラッグストアは「医療提供施設」と位置づけられました。
医薬分業が進展し、地域医療連携の重要性が叫ばれるなか、「医療提供施設」に求められる社会的責任を果たすとともにその可能性を拓いてまいります。
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