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【日経】顧客企業の広告効果をデータドリブンで高めるセールスデータストラテジストを募集!

年収:800万 ~ 1200万

採用企業案件

採用企業

株式会社日本経済新聞社

  • 東京都

    • 資本金2,500百万円
    • 会社規模501-5000人
  • 新聞・出版
部署・役職名 【日経】顧客企業の広告効果をデータドリブンで高めるセールスデータストラテジストを募集!
職種
業種
勤務地
仕事内容 日本経済新聞社では、「考え、伝える。より自由で豊かな世界のために。」をパーパスに掲げ、読者や顧客の判断を助ける高品質な報道とサービスを提供しています。
メディアビジネス部門は、企業が自社の社会における役割を消費者や取引先などのステークホルダーに広告やイベントなどを通じて伝える重要な役割を担っており、顧客企業の価値を社会に効果的に伝えるサポートを行い、課題解決策と最適解を提示しています。

このポジションでは、日本経済新聞、日経電子版などの自社メディアや提携媒体を含めたユーザー層や広告効果を、データを通して広告主や広告会社などに解像度高く伝える役割を担います。
主な業務は以下の3つです。

1.リサーチプランニングの実施
 ニュートラルな視点での課題の俯瞰的理解と把握
 課題解決に向けたリサーチの提供価値提案およびリサーチ目的の決定とファシリテーション
 リサーチ要件(目的、手法、実施計画、調査票、アウトプットイメージ、予算)の確定
2.広告効果の測定
 日本経済新聞、日経電子版に出稿のあった広告の効果を、読者の閲読データ、アンケート調査などから可視化
3.コンシューマ・インサイトの提示
 リサーチ結果を基に、日経IDの行動・属性データやオープンデータなどを掛け合わせて、コンシューマインサイトを提示

<具体的な業務>
・クライアントのニーズに沿った事例・調査の実施、提示
・各種調査(「日経企業イメージ調査」など)の実施と分析
・広告の効果測定
・営業ツール(メディアデータ)の作成
・社内勉強会、広告会社向け説明会の実施

フロントラインの営業部門からの問い合わせに応じ、セールスロジックを構築し、日経のメディアを使った顧客の課題を解決するための、データに基づいた提案資料を作成します。さらに、調査・データを活用して分析業務を進める中で、再現性をもって他の人が同じレベルでの業務を進められるように仕組み化・システム化も推進していただくなど、データドリブンの提案の実現と、再現性のある営業支援業務プロセスの確立を進めていただきます。
労働条件 【労働条件】
就業時間:9:30~18:00(休憩1時間)
休日:年間120日 (完全週休2日制)
年次有給休暇:毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与
残業:有(事業場外みなし労働時間制。みなし労働時間は7時間30分)
賃金:月給制
月給:非公開。職歴・経験等考慮のうえ当社規定により決定
社会保険:健康保険、厚生年金、労災保険、雇用保険
※全社員を対象にした在宅勤務制度(リモートワーク)を導入しております。

【就業場所・業務の変更の範囲】
・業務内容:(雇入れ直後)ソリューション推進ユニットにおける業務 (変更の範囲)会社の定める業務
・就業場所:(雇入れ直後)東京本社※在宅勤務を行う場所含む(変更の範囲)会社が定める場所※在宅勤務を行う場所含む
応募資格

【必須(MUST)】

・広告・マーケティングポジションでの営業支援業務の経験(フロント営業からのリクエスト対応能力)
・Excel(Vlookup、Matchなどの関数)の使用経験
・SQLやVBAの知識
・統計の基礎知識(偏差値や対数など)

【歓迎(WANT)】

・リサーチデータを用いた分析・提案などのマーケティングのご経験
・顧客を説得するための資料やロジックを作成したご経験


アピールポイント 自社サービス・製品あり 日系グローバル企業 女性管理職実績あり 従業員数1000人以上 シェアトップクラス 創立30年以上 産休・育休取得実績あり 完全土日休み
リモートワーク

「可」と表示されている場合でも、「在宅に限る」「一定期間のみ」など、条件は求人によって異なります
受動喫煙対策

喫煙室設置

更新日 2025/03/03
求人番号 4301711

採用企業情報

株式会社日本経済新聞社
  • 株式会社日本経済新聞社
  • 東京都

    • 資本金2,500百万円
    • 会社規模501-5000人
  • 新聞・出版
  • 会社概要

    【設立】1876年12月2日
    【代表者】代表取締役社長 長谷部 剛
    【資本金】25億円
    【売上高】1,770億円(2024年12月期)
    【従業員数】3,042人(2024年12月末)
    【本社所在地】東京都千代田区大手町1-3-7
    【その他事業所】大阪本社/名古屋支社/西部支社/札幌支社/神戸支社/京都支社/国内支局全国51カ所/海外取材拠点37カ所
    【事業内容】
    新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開

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