株式会社ビズリーチ 2010年10月28日
平均年収1000万円強のビジネスパーソン約4割が「英語の社内公用語化に賛成」
～回答者の7割が「仕事で英語を利用」～
年収1000万円以上の求人情報に限定した、日本初の求職者課金型転職サイト「ビズリーチ」を運営する株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区 代表取締役：南 壮一郎）は、当サイトの会員であるビジネスパーソン1588人（平均年収1065万円）に、2010年9月に、英語の社内公用語化についてアンケートを実施し、ビジネスプロフェッショナルの意見を募りました。結果は以下のとおりです。
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平均年収1000万円強のビジネスパーソンの
約4割が「英語の社内公用語化に賛成」
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平均年収1000万円強のビジネスパーソンの
約7割が仕事で英語を使用している
約7割がネイティブ・ビジネス英語・日常会話レベル
※代表取締役の南より、分析結果について詳しくご説明させて頂くことも可能ですので、お申し付けください。
株式会社ビズリーチ代表取締役の南壮一郎は、「日本企業にとって、主要な成長機会は海外にあることは明らかであり、日本企業はもはや国内志向ではいられません。国内市場の成長が見込めない今、多くの日本企業は確実に世界に目を向けています。今後の働き方をどう捉らえるかは、あくまでも個人の価値観によりますが、ビジネスプロフェッショナルは、『成長が見込める世界で戦うのか』、それとも、『成長が見込めない国内で戦うのか』、今後のキャリア戦略を早急に選択する必要があります。
ちなみに、一般のビジネスパーソンに実施した他社調査によると注1、『もしも会社の公用語が英語になったら？』と質問に対し、5人に1人が『（英語が公用語でない職場へ）転職を検討する』と回答していました。一方で、ビズリーチ会員である平均年収1000万円以上のビジネスプロフェッショナルの4割が英語の公用語化に賛成すると正反対の結果が出ています。また、約7割が仕事で英語を使っていることからも、多くのビジネスプロフェッショナルにとって英語ができることはすでに特別なことではなくなっていることが分かります」と述べています。
- 注1） 株式会社GABA調べ「自己投資に関する調査」2010年8月26日～ 8月29日（調査対象：ネットエイジアリサーチのモバイルモニター会員を母集団とする20歳～49歳の全国会社員男女1000名）
アンケート実施概要
| 調査期間 | 2010年9月21日～9月27日 |
|---|---|
| 対象 | ビズリーチ会員のビジネスパーソン（平均年収1065万円）: 1588名（男：女＝93%：7%） |
| 年齢 | 20代 2%、30代 21%、40代 44%、50歳以上 34% |
| 直近の勤務先の業種 | 金融・コンサルティング22%、メーカー（電気・電子・機械）21%、ソフトウェア・インターネット15%、消費財・医療・流通14%、マスコミ・広告・サービス9%、その他21% |
株式会社ビズリーチについて
年収1000万円以上レベルのビジネスパーソンと年収1000万円以上の人材を探す企業をマッチングする日本初の求職者課金型求人サイト「ビズリーチ」（http://www.bizreach.jp/）を2009年4月にグランドオープン。年収1000万円以上の転職市場の効率化を図るために、3 つの限定を設け（会員、利用企業、求人情報を年収1000万円以上レベルに限定）、運営事務局が独自の基準で審査を行う。会員数約4万4000千人（直近の年収750万円以上に限定）。登録ヘッドハンター・企業人事505人。求人情報（年収1000万円以上に限定）3685件。
※2010年10月27日現在
本件のお問い合わせ先
- 株式会社ビズリーチ広報担当
- 田澤
- TEL：
- 03-6450-5166
- Email：
