DATA
| 前職 | エンタテイメント業界 人事担当 / 年収1000万円 |
|---|---|
| 活動期間 | 約1ヶ月 |
| ヘッドハンター面接数 | 3人 |
| 応募求人数 | 6社 |
| 面談社数 | 2社 |
| 内定数 | 1社 |
現職
情報配信サービス会社 マネージャー 年収950万円
大学卒業後、小売業やエンタテイメント業界で主に人事に関わってきた木村氏。会社の早期退職制度に携わるなか、新たな環境で人事だけでなく、よりキャリアの幅を広げたいと思い、自らも制度に手を挙げ転職を決意する。ヘッドハンターと連携をとりながら、わずか3週間ほどで納得のいく転職に成功した、その経緯を伺った。
転職理由
新たな環境でキャリアアップを目指すため、転職を決意し早期退職
大学卒業後、小売業界で人材採用や育成、労務管理など、人事のキャリアをスタートさせた木村氏。その後転職したエンタテイメント業界でも、人事としての幅を広げながら順調にキャリアを積み、人事課長を任されるようになる。入社当初300人規模だった会社が、合併を繰り返すうちに2,000人を超える規模になると、人事の仕事も制度や戦略という仕組みづくりを中心とした業務に変わっていったという。そんななか、会社は早期退職制度の実施を発表。木村氏は人事担当として早期退職者の対応をするうちに、自身も徐々に転職を考えるようになった。
「職務とはいえ、共に働いてきた仲間を退職の方向に誘導しているのに、自分が会社に残っていていいのだろうかという疑問が芽生えました。そこであらためて自分のキャリアを振り返ったとき、新しい環境に身を置いて、人事だけでなく管理全般の経験を積みたいと考えるようになったのです。そこで私も転職を決意し、早期退職に応募しました」
ビズリーチで出会った求人、ヘッドハンター
ビズリーチでモチベーションを保ち、疑問点はヘッドハンターを活用して解決する
転職を意識し始めたときに、同僚からビズリーチを紹介されて登録したという木村氏。社員の顔と名前が把握できる環境で自身のキャリアを磨きたいと思い、自社でコンテンツを持つ小規模の会社を探し始めた。しかし、多忙な仕事を抱えた状態での転職活動には苦労したという。それでも、職務経歴書を作成し、こまめに更新を重ねていたところ、3人のヘッドハンターからスカウトが届いた。面談の場で希望する会社の条件をこまかく説明するうちに、自分のことを理解しようと熱心に取り組んでくれるヘッドハンターへの信頼度が増したそうだ。「ビズリーチには、質の高い求人や信頼できるヘッドハンターが集まっていたので、利用しているうちに自分自身の転職に対する本気度が高まりました」
人事だけでなく、法務や経理など管理部門の専門的なスキルを身につけたいと考えていた木村氏にヘッドハンターが紹介したのは2社。そのうちの1社が入社することになる情報配信サービス会社だった。社員数は150人程度と木村氏が求める最適な規模で、自社コンテンツやサービスも魅力的に映ったという。「人事のスキルだけでなく、他の専門職の経験を積める企業を探していました。この会社は情報を扱う会社でサービスも面白く、著作権の関係から法務の重要度が高い。会社も法務部門の強化を目指していましたから、自分の希望と会社の課題が合致します。非常によい求人と出会えたと感じました」
特に、前任者の退職理由をヘッドハンターによって把握できたことが、入社を決めるうえで大きな要素となったという。「ネガティブな理由で退職したのではなく、ヘッドハンティングを受けての退職だとわかり、入社を前向きに検討できました」と語る木村氏。最終的に、転職活動を開始してから3週間という早さで内定を獲得し活動を終えた。入社後は上司から管理部長を期待されているといい「自分の力が通用するのか不安はありますが、楽しみでもあります。新天地でがんばりたいです」と晴れやかな表情で語った。
転職成功の鍵
短期決戦を目指し、信頼するヘッドハンターと全力でチャレンジ
木村氏は、ヘッドハンターとの密な連携こそ、内定までの距離を縮める秘訣だと話す。「転職しようと決意して活動をスタートさせたら、100％の力を転職に充てる気持ちで臨むべきだと思いました。片手間で労力や時間をかけても、面接では100％の力を発揮しにくいでしょうし、思いも相手に伝わらないと思うのです。自分の力を最大限生かすためには、一気に集中して活動するべき。そのためにも、ヘッドハンターとの信頼関係は必要不可欠だと思いました。わからないことは積極的に質問できますし、希望条件を理解してもらえれば、マッチする求人に出合う確率は高くなります。その結果、内定までの距離がぐっと縮まるのではないでしょうか」
また、長年人材採用に関わってきた木村氏は、選考がうまく進まなくても、自信を失わずに納得するまでチャレンジすることが重要だという。「会社が部署の年齢構成やポジションの空き具合など、自社の状況に合わないと判断したら、候補者を不合格にせざるを得ません。例えば、41歳の部長が年下で優秀な人材を求めていた場合、40歳以上のほとんどの求職者は書類さえ見てもらえない可能性があります。ですから、必ずしも自分の能力や経歴が原因で選考がうまくいかないのではないと前向きに考え、どんどん応募して、何度失敗してもアクションを起こし続けることが大切だと思います」
ビズリーチより
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